EC業界のことを詳しく知りたい!ECの基礎知識や職種、将来の展望などについて紹介!

2024.05.30

インターネットを通じた物品やサービスの売買は、毎年拡大を続けています。事業者が新しい販路を開拓する場合、ネットは非常に有望なツールということで、ECサイト(ネットショップ)を利用しようと考える企業や個人は多いでしょう。ただ、多くの競合がある中、ECサイトで成功するためには、EC業界についての理解を深めておくことが大切です。

そこで、EC業界についての基本的な知識やEC業界に関わりのある用語、EC業界の市場規模や将来の展望、EC業界の代表的な業務などについて解説していきます。

EC業界とは?

今や、オンライン上での買い物が当たり前になっている時代です。EC業界は、大きく盛り上がっています。では、EC業界にはどのような会社があるのでしょうか。まずはEC業界の基本的な知識について確認していきましょう。

そもそもECとは何?

「EC」とは英語の「Electronic Commerce」の略です。日本語では「電子商取引」と訳され、「ネットを通じて商品を売買すること」を意味しています。オンライン上で行われるあらゆる商取引がECに当たるので、通販サイトでの商品の販売はもちろん、映像などコンテンツの配信、ホテルの予約サイト、株の売買などもECと言えます。

EC業界で代表的なサイト

楽天市場

「楽天市場」は、楽天が運営している国内最大級のECモールです。グループのサービスの会員数は1億人以上と、業界でも圧倒的な利用者数を誇ります。楽天市場では、「楽天スーパーセール」をはじめとしたセールやキャンペーンを定期的に開催。楽天市場というモール全体を何度も利用するリピーターの獲得につなげています。

Yahoo!ショッピング

「Yahoo!ショッピング」は、日本最大級のポータルサイトであるYahoo! JAPANが運営するECモールです。Yahoo!ショッピングではショップを開設する際、初期費用や手数料は不要で、キャンペーン費用や決済手数料を支払います。Yahoo! JAPANトップページや検索結果に加え、決済サービスなどからも利用者をサイトに誘導することが可能です。

Amazon

Amazon」はアメリカ発のECモールで、日本国内でも利用者が多いサービス。ショップを開設するのではなく、商品ごとに出品するタイプのモール型が特徴です200以上の国と地域に顧客がいるため、世界中で顧客を獲得するチャンスが広がっているのはAmazonの強みです。販売する側は、1商品1個からの商品登録だけで簡単に始められます。

BASE

BASE」は誰でもECサイトを作れるネットショップ作成サービスです。ショップ開設数は個人から大手企業まで約210万件(※2023年12月時点)と、日本におけるネットショップ作成サービスとして最大級の規模を誇ります。初期費用と月額費用が無料で始められ、費用は商品が売れた際の手数料のみと、始めやすいのが特徴です。実際、「ネットショップ開設実績7年連続No.1」や、「クリエイターに最も選ばれているネットショップ開設サービスNo.1」「売上を伸ばしやすいネットショップ開設サービスNo.1」など6部門で1位(※)を獲得しています。

※最近1年以内にネットショップを開設する際に利用したカート型ネットショップ開設サービスの調査(2024年2月 調査委託先:マクロミル)

EC業界のビジネスモデル

EC業界のビジネスモデルには、さまざまなパターンがあります。その中で代表的なものを紹介しますので、それぞれのビジネスモデルについて見ていきましょう。

BtoC

BtoCとは、「Business to Consumer」の略で、企業と消費者が直接取引する形態のビジネスです。ECサイトはこのBtoCのビジネスモデルを指すことが一般的で、「楽天市場」や「Amazon」などがこれに当たります。

BtoB

企業対消費者であるBtoCに対して、BtoBは「Business to Business」。企業間で取引を行うことを意味しています。BtoBのサイトでは、多くの場合利用できるのは取引先に限定されていることが特徴です。BtoBのサイトとしては、工具の通販サイトである「モノタロウ」やオフィス用品を扱う「ASKUL」などがあります。

CtoC

CtoC は「Cousumer to Consumer」の略で、個人間での取引のこと。ECサイトにおけるCtoCでは、ショップを開設した人は売上に応じた手数料をサイトの運営側に支払います。「メルカリ」が代表的な例で、スマホの普及からCtoCのマーケットは年々拡大しています。

EC業界の関連用語

こちらでは、EC業界の関連用語について解説していきます。現在のEC業界やECビジネスにおいて重要なワードもありますので、ぜひ参考にしてください。

D2C

「D2C(DtoC)」とは、メーカーが消費者に直接商品を販売するビジネスモデルで、英語の「Direct to Consumer」を略した言葉です。「BtoC」の一種ではありますが、他社の商品を仕入れて販売するケースも含むので、「製造者から直接個人に」の場合はD2Cと言うのが基本です。

メーカーが製造から販売まで手掛けるため、卸売会社などに支払われる中間マージンや販売手数料を削減できます。また、スピーディーに商品を届けられることもメリットです。

越境EC

「越境EC」とは、ECサイトを通じて国境を超えて取引するビジネスです。日本を軸に見ると、日本国内から海外に向けてさまざまな商品やサービスを販売する行為です。日本よりもさらに大きい海外のマーケットにアプローチするので、販路拡大や売上増加が期待できます。

オムニチャネル

まず「チャネル」とは、「販売活動における消費者との接点」のことです。その上で「オムニチャネル」とは、実店舗やECサイト、アプリ、カタログ、SNSなど、あらゆる販売経路(チャネル)を活用するマーケティング手法を意味しています。オムニチャネルでは、顧客はどのチャネルからでも同じように商品を購入したり情報を獲得したりすることが可能です。

OMO

「OMO」は「Online Merges with Offline」の略で、日本語では「オンラインとオフラインの融合」を意味しています。実店舗とネットとの垣根を取り除き、実店舗での購入データをECサイトへ反映させたり、ECサイトで獲得したデータを参考に店舗の商品ラインナップを変更したりと、いずれのチャネルでも顧客の購買意欲を促進する効果が期待できます。

EC業界の市場規模や将来の展望

日本国内で、EC業界は右肩上がりの成長を続けています。では、EC業界の市場規模や、これから先どのように成長を遂げていくのかの展望について見ていきましょう。

EC業界の市場規模の推移

EC業界の市場規模は、年々拡大しています。経済産業省の発表によると、BtoBのECサイトの市場規模は、2022年が420 兆 2,354 億円。2021年の372億7,073億円から、約12.8%も増加しています。BtoCについても、物販系・サービス系・デジタル系の3分野合計の市場規模は2022年で22 兆 7,449 億円。前年から2 兆 499 億円、割合としては約9.9%増加しています。CtoCも、2021年が2 兆 2,121 億円で2022年が2 兆 3,630 億円と、前年比で6.8%の伸びを示しました。

※出典:経済産業省「令和4年度 電子商取引に関する市場調査」 

将来の展望

EC業界の市場規模の拡大は、スマホの普及が大きく影響していると考えられます。スマホは連絡手段であるだけでなく、手元にあれば気が向いたときにすぐ商品を購入できるツールです。一方、パソコンの場合は起動して商品を探し、注文情報を入力して決済するなど手間がかかります。こうした点も、スマホでの買い物が増えている一因と言えるでしょう。なお、総務省の調査では、2022年のスマホの保有状況は、世帯の保有割合で90.1%。同じく個人では77.3%で、いずれも前年より増加しています(1)。

このように、今やほとんどの人がスマホを保有するようになったことで、スマホを経由したECサイトの利用が増加。EC市場の拡大につながったと考えられます。実際、2022 年の物販分野のBtoCの市場規模は13 兆 9,997 億円で、そのうちスマホ経由が7 兆 8,375 億円。スマホの割合は約56%と半数以上を占めています。そして、その割合は年々増加しているのです(※2)。

また、EC事業者にとっても、ECサイトは実店舗よりも簡単に開設できるなど、低コストで運営することが可能です。消費者だけではなく事業者にとってもメリットが大きいということで、EC業界は今後もさらに成長していくことが期待されています。

※出典(1):総務省「令和4年通信利用動向調査 ポイント」

※出典(2):経済産業省「令和4年度 電子商取引に関する市場調査」

EC業界の業務内容

EC業界は、さまざまな職種から成り立っています。大きく分けて「フロント業務」と「バックエンド業務」の2つがありますので、それぞれの業務について解説していきます。

フロント業務

「フロント業務」とは、ECサイト運営において顧客から見える部分の業務を意味しています。別の言い方をすると、サイトの売上を伸ばすために行う業務です。販売する商品の企画、商品の仕入れや製造、ECサイトの管理、集客・プロモーションなどがフロント業務に含まれます。

バックエンド業務

一方で「バックエンド業務」は、ECサイトの運営を支える役割を果たしています。主な業務は、受注処理、入金確認、在庫管理、商品の検品・出荷・配送、アフターサービスなど。顧客からは見えない部分ではあるものの、顧客の満足度を高めるためには欠かすことのできない業務です。

EC業界が抱える課題とその対策

着実に成長を続けているEC業界ですが、参入したすべての事業者が思った通りの成果を残せているわけではありません。そこで、EC業界の企業が抱える課題とその対策について解説していきます。

ECサイトに集客できない

新たに開設されたECサイトや個人運営のサイトなどの場合、サイトを訪問する人を増やすことはなかなか大変。人が来なければ売上は立たないので、サイトの運営は集客にかかっているとも言えます。

集客には、さまざまな手法があります。SEO対策やWeb広告でターゲットに直接届くようにアプローチしたり、SNSを活用してPRしたりすることで、サイトを知ってもらえる可能性は高くなるでしょう。

リピーターになってもらえない

新規の顧客を獲得するには、手間とコストがかかるものです。安定した売上を確保するためには、定期的に商品を購入してくれるリピーターの存在が欠かせません。しかし、ECサイトの場合は商品選びで価格を優先する人が多く、リピーターを獲得するのはなかなか難しいかもしれません。

自分のサイトのリピーターになってもらうためには、購入後のフォローが大切です。たとえば、メルマガなどでお得な情報を通知する。あるいは、ネット上でクーポンを配布する。こうした取り組みを積み重ねて、コツコツとファンを増やしていくことが大切です。

まとめ

多くの人がネットを通じて買い物をする現在。スマホの普及や利便性の向上などによって、今後もEC業界の市場規模は拡大していくことが見込まれています。まだまだ可能性が広がっている分野ということで、企業も個人もECサイトを立ち上げてチャレンジする価値は大いにあると言えるでしょう。ただ、業界が成長するにつれて競合が増えていくのも事実です。激しい競争の中で成功を収めるには、将来を見据えた行動が重要になってきます。そのためにも、EC業界についての理解を深めておくといいでしょう。

BASE」はEC業界を代表するネットショップ作成サービスです。BASEはショップ開設「最短30秒」販売開始まで「最短30分」とスピーディーにネットショップを作成できます。さらに初期費用が無料なうえ、「売上を伸ばしやすいネットショップ開設サービスNo.1)」にも選ばれているほどショップ運営をサポートする機能が充実しています。EC業界の参入を検討中の方は、ぜひBASEの活用も検討してみてください。

最近1年以内にネットショップを開設する際に利用したカート型ネットショップ開設サービスの調査(2024年2月 調査委託先:マクロミル)

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