ECアプリとは?ECアプリの作り方とおすすめのECアプリ4選

2024.06.05

ECサイト(ネットショップ)の売上を伸ばすために、「ECアプリ」は大きな役割を果たします。この記事では、ECアプリのニーズが高まっている背景や、ECアプリの作り方、おすすめのECアプリを紹介します。

ECアプリとは?

ECアプリ」とは、インターネット上で商品やサービスの販売を行えるECサイト(ネットショップ)と同じ機能を持つ、スマートフォン向けアプリケーションのことです。アプリを起動すればすぐに買い物が楽しめるほか、シンプルで直感的に操作できるECアプリが多いため、ユーザビリティ向上の面からネットショップをアプリ化する企業が増えています。

ECアプリのニーズが高まっている理由

EC事業において大手のAmazonや楽天など、モール型のECアプリを利用する人は年々増加傾向にあります。経済産業省のデータによると、スマートフォン経由でのネット物販のBtoC EC市場規模は年々拡大傾向にあります。その理由として、スマホアプリの提供を開始するネットショップやECモールが増えたことが挙げられます。

参考:「令和4年度 電子商取引に関する市場調査」をもとにBASE株式会社作成

ホーム画面にECアプリのアイコンがあれば、常に顧客の購買意欲を刺激できるほか、ワンタップで簡単に起動できるため、買い物のハードルが下がることもECアプリの利用者が増えた要因といえます。また、会員証やポイントカードとして実店舗で提示できる機能や、利用できるクーポンやお知らせがすぐに確認できるなど、利便性の高さもECアプリの大きな魅力です。

ECアプリの作り方

EC事業大手の企業をはじめ、ECアプリを提供する企業やネットショップも増えています。ECアプリにはどのような種類があるのか、また作り方について解説します。

ネイティブアプリ

ネイティブアプリは自社専用のECアプリで、顧客はスマートフォンにECアプリをダウンロードして利用します。自社専用なので機能やデザインの自由度が高く、独自性のあるコンテンツを提供できるのがネイティブアプリのメリットです。たとえば、位置情報を利用して店舗検索ができたり、実店舗の会員証やポイントカードとして利用したりできるなど、自社のビジネスにフィットした機能を提供できます。ネイティブアプリの開発方法は大きく次の2種類に分けられます。

  • フルスクラッチ型

自社でイチからアプリを構築する方法です。自由度が高い一方、制作期間が長くコストも膨らみやすいのがデメリットとして挙げられます。

  • ASP型

サービス提供者のシステムを利用してECアプリを作成できます。ECアプリの基本的な機能は備わっているものの、フルスクラッチ型と比較するとカスタマイズ性が低いといえます。

フルスクラッチ型は自由度が高いというメリットがありますが、開発やメンテナンスに専門的な知識が必要となるため、専門の担当者を配置する必要があります。また、ASP型は機能面で制限があるものの、ASPサービス提供者側のサービスを利用する仕組みです。そのため、専門的な知識や技術がなくても、自社専用のECアプリを作成できるのが大きな魅力です。

PWA(プログレッシブWebアプリ)

PWAとは「プログレッシブWebアプリ」の略で、ネイティブアプリとは違い、HTML、CSS、JavaScriptによるコーディングによって、既存のネットショップの機能をECアプリのように実装できるのが特徴です。iOSやAndroidなど、OSごとに最適化する必要がないため、一般的なECアプリよりもコストを抑えて導入できるケースもあります。

また、PWAはオフラインでも動作するのも特徴の1つです。読み込み速度が速いため、顧客のストレスを改善できます。ただし、PWAはまだ普及していないため、運営面でトラブルが起きたときの事例が少ない点がデメリットといえます。

モール型アプリ

モール型アプリはAmazonや楽天、ZOZOTOWNなど、モール型のネットショップに出店しているテナントが利用できるECアプリです。一般的なECアプリと同様に、商品の出品や顧客管理、プッシュ通知を利用できますが、カスタマイズ性が低いというデメリットがあります。また、ショップをお気に入り登録している顧客向けに、プッシュ通知を送信することも可能です。

しかし、顧客が複数のショップをお気に入り登録しているケースも多いため、通知が埋もれがちになるのが難点です。

ECアプリを導入するメリット

ECアプリを導入する大きなメリットは、顧客のスムーズなショッピング体験をサポートできる点です。ECアプリを導入する具体的なメリットを紹介します。

高頻度かつ長時間利用してもらえる可能性がある

ECアプリをダウンロードすると、常にスマートフォンのホーム画面に自社アプリのアイコンが表示されている状態です。くわえて、アイコンをワンタップするだけでアプリが立ち上がるので、顧客に高い頻度でアプリを利用してもらえる可能性があります。

また、ネットショップの場合はページごとに商品が分かれていることが一般的です。対してECアプリの場合、縦スクロールで商品をすべて閲覧できたり、横のスクロールでランキングや関連商品をチェックできたりするなど、利便性の高いUIに変更できます。こうした工夫により、ネットショップよりも長時間利用してもらえる可能性もあるでしょう。

効果的な販促方法であるプッシュ通知が活用できる

ECアプリはキャンペーンをはじめとするお知らせに、スマートフォンの画面に表示されるプッシュ通知機能を活用できることも強みです。プッシュ通知はアプリを起動しなくても内容を確認できることから、メルマガよりも訴求率が高いといわれています

また、プッシュ通知は、開封しなくてもプッシュ通知の履歴として残ります。そのため、ほかのアプリの通知を確認するときに目についたり、まとめて開封してもらえたりなど、時間が経っても確認してもらいやすいことがメリットです。顧客ごとに分類して通知を送信できるので、販促活動をより効果的にするために役立つでしょう。

詳細な利用データを収集できる

ネットショップと実店舗で会員のデータが二重に存在する場合、顧客ごとの利用履歴や売上などのデータを正確に得られません。顧客一人ひとりに向けた訴求をするのも難しいでしょう。しかし、ECアプリなら実店舗でデジタル会員証として利用できるため、ネットショップの会員情報と紐付けて正確なデータを収集できます。

ECアプリを導入するデメリット

ECアプリを導入するためには少なからずコストや手間がかかります。導入したからといって、必ずいい効果が得られるとは限らないため、デメリットを把握した上でECアプリの作成を検討してみてください。

開発にコストがかかる

ECアプリを作る方法はさまざまですが、自社専用のECアプリに独自性のある機能を持たせようとすると、自社でイチから開発しなければいけません。自社でECアプリを開発するには技術者を雇うなどの人材コストがかかるほか、OSに合わせて開発するには相当の時間がかかります。

また、リリース後はバグを修正したり、ユーザービリティ向上のためにアップデートを行ったりなど、運営コストも見込んでおく必要があります。自社でECアプリを開発、運営する場合は、予算計画を綿密に立てないとコストが大きく膨らむリスクがあることを理解しておきましょう。

費用対効果が得られるとは限らない

ECアプリの導入方法はさまざまですが、基本的に少なからずコストや時間がかかります。ECアプリをリリースしても利用する顧客が少なかったり、売上が思ったよりも上がらなかったりすると、費用対効果が得られない可能性もゼロではありません。

ECアプリの効果を最大限に活かすためには、まずネットショップにある程度の集客ができていることやブランドの認知度があることが前提です。また、ECアプリのリリース後は、より多くの顧客にECアプリをダウンロードしてもらう取り組みも必要となるでしょう。

おすすめのECアプリ4選

自社でECアプリを開発して運営するためには、コストや時間がかかります。そこで今回は、手間やコストを抑えて簡単にECアプリの提供ができるASP型とモール型に絞っておすすめのECアプリを4つ紹介します。

Pay ID

ショッピングアプリ「Pay ID」は、ネットショップ作成サービスの「BASE」を利用して開設したネットショップやその商品を、顧客が閲覧し気に入った商品があれば購入もできるECアプリです。累計1,400万ダウンロード(※2024年5月時点)されていることから、BASEでネットショップを開設すれば、1,400万人が利用するショッピングアプリにもショップを開設できるというメリットがあります。

プッシュ通知機能を活用して、ショップをフォローしている顧客に新作入荷やクーポン配布のお知らせを通知することも可能です。また、不定期でPay IDでの買い物に使えるクーポンを配布するキャンペーンをBASEが費用を負担して行っているため、コストを上乗せせずに顧客の購買を促進できるのもPay IDの魅力です。

メルカリShops

メルカリShopsは、多数の顧客が利用するフリマアプリ「メルカリ」内に簡単に自分のネットショップを開設できるECアプリです。初期費用や月額費用の負担なしで利用可能で、商品売上の10%が手数料として引かれる仕組みです。スムーズな出品や在庫管理機能をはじめ、コミュニケーション機能も利用できます。

minne(ミンネ)

minneは、ECアプリ上でハンドメイド商品の売買ができるシンプルなモール型アプリです。ネットショップを構築する必要がない分、短期間で導入できるというメリットがあります。メルカリShopsと同様に初期費用や月額費用がかからず、決済手数料のみの支払いで利用できるシンプルなシステムで、ハンドメイド商品の売買に特化しているのもminneの強みです。

ヤフオク!

ヤフオク!はYahoo!が運営する日本最大級のネットオークション・フリマアプリです。minneと同様にモール型のECアプリなので、ネットショップを構築する必要がないほか、中古品や新品、ハンドメイド商品まで、幅広いジャンルの商品を取引できるという特徴があります。

なお、中古品を販売するためには古物営業法に定められている「古物商許可」が必要です。初期費用や月額費用は無料で、Yahoo!のプレミアム会員になっていると決済手数料を抑えられることから、普段からYahoo!のサービスをメインに利用している方におすすめです。

ECアプリの導入事例 

ECアプリを導入して成功した企業は数多くあります。今回は日本企業と海外企業の成功事例を2つ紹介します。

ニトリ

ニトリの公式アプリは、実店舗でデジタル会員証を表示できるほか、ネットショップとしての機能も備わっているため、実店舗とネットショップをシームレスにして、ユーザビリティの向上に成功しました。アプリ内のショッピング機能は実店舗の在庫も確認でき、商品の受け取りは実店舗でも行えます。

ほかにも、「店内モード」で売り場のフロアマップ、バーコード読み取りによる在庫確認、実店舗チラシの確認などの機能もあります。実店舗での買い物を多方面からサポートして、顧客がストレスなく買い物を楽しめる工夫が詰まっているのが特徴です。

アリババ

アリババグループは、世界最大級のBtoBオンラインマーケット「alibaba.com」をはじめ、BtoCのネットショップ、越境EC(海外の商品を購入できるネットショップ)などを運営しています。

しかし、当初はECアプリを導入しても利用者が伸び悩むという課題を抱えていました。そこで、既存のネットショップをECアプリのように機能するPWAで実装したことにより、月間のアクティブユーザーを大幅に伸ばすことに成功したのです。また、プッシュ通知の開封率はネイティブアプリ(スマートフォンなどにダウンロードし、ワンタップで起動できるアプリ)と同程度の数値を獲得するなど、顧客のニーズに合わせた環境の提供によって、ブランド力が向上しました。

まとめ

顧客に有効なニュースを配信したり、顧客が買い物しやすい機能が備わっていたり、ECアプリはカスタマーサポートを強化し、売上を伸ばすためにいまや欠かせないツールといえます。ECアプリは多数ありますが、ネットショップ作成サービスで大きなシェアを誇る「BASE」と連携できるショッピングアプリ「Pay ID」は、ネットショップ開設からアプリサービス提供までスムーズに行えるのでおすすめです。アプリ開発のコストやメンテナンスの手間を抑えてショップ運営を行いたい方は、ぜひ検討してみてください。

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