実店舗がなくても世界中に商品を販売できるEC販売は、ネット物販やサービス提供を行う事業者には欠かせない手段となっています。この記事では、EC販売を行うメリットやデメリットをはじめ、ECサイトの種類や開設ステップをわかりやすく解説します。
- BASEは個人・スモールチームに選ばれているネットショップ作成サービスです
- 初期費用・月額費用いらずで、無料で今日からショップ運営をはじめられます
- ショップ開設後の運営サポートや集客支援も充実しています
- 「売上を伸ばしやすいネットショップ作成サービスNo.1」に選ばれています
目次
EC販売とは?
ECとは「Electronic Commerce」の略で、日本語では「電子商取引」を意味します。つまり、EC販売とはインターネット上で商品やサービスを販売する取引のことを指します。EC販売で取引されるものは物品だけではありません。ライブの電子チケットや保険、宿泊予約といった実際には形を持たないサービスもEC販売の対象になります。
ECサイトが普及しはじめた当初は、自社でシステムを構築する必要があったため、HTMLやCSSのスキルが求められました。しかし、近年ではASP型など、システムのみを利用してECサイトが開設できるサービスが広く普及。その結果、Webに関する知識がない人でも、気軽にEC販売を開始できるようになりました。
ECサイトの種類
ECサイトの種類はおもに次の4種類に分かれています。
- ASP型
- モール型
- オープンソース型
- パッケージ型
ASP型
「ASP(Application Service Provider)型」とは、サービス提供者からECサイト構築に必要なシステムをレンタルしてECサイトを開設する方法です。代表的なサービスとして、BASEやカラーミーショップなどがあげられます。ASP型はシステムやサーバーを構築する必要がないため、コストを抑えて短期間でECサイトを開設できるというメリットがあります。
モール型
「モール型」とは、Amazonや楽天市場など、ネット上のショッピングモールにテナントとして商品を出品する方法です。モール自体に多くの利用者が集まるため、集客面で恩恵を受けられます。ECサイトのデザインや機能面が制限されるというデメリットはありますが、専門的な知識がなくても商品を出品できるのが強みです。ただし、アカウント開設から商品を出品できるようになるまで、審査や手続きの都合上、1ヶ月ほどかかる点は注意しましょう。
オープンソース型
「オープンソース型」はインターネット上に無料で公開されている商業利用可能なソフトウェアを利用して、ECサイトを構築する方法です。オープンソース型はカスタマイズ性に優れているほか、初期費用や月額費用がかからないため、コストを抑えてECサイトを開設できるのが魅力です。しかし、オープンソースのシステムはインターネット上で誰でも閲覧できるため、システム内部にハッキングされやすいというデメリットがあります。また、システムの構築や定期的なメンテナンス、セキュリティ強化が必要となるので、専門的な知識がないと難しいでしょう。
パッケージ型
「パッケージ型」はECサイト運営に必要なシステムや機能を搭載したカートシステムをサービス提供者から購入し、構築する方法です。パッケージ型はカスタマイズ性に優れているほか、自社に設置したサーバーで運用を行えば、一定以上のセキュリティを確保できるというメリットがあります。導入サポートやメンテナンスもサービス提供者が行ってくれるため、オープンソース型のシステムを構築するよりも専門的な知識が必要となりません。ただし、導入コストに数百万円かかることもあるので、初期費用を抑えたい人には不向きといえます。
ECサイトのメリット
ECサイトはコスト面や営業の自由度といった面で優れているため、個人や企業を問わずECサイトを開設する人が増えています。では、具体的にどのようなメリットがあるのかを解説します。
販売できるエリアが世界まで広がる
実店舗の場合、実際に足を運べる人の居住エリアが限定されますが、ECサイトなら住んでいる場所を問わず、世界中のさまざまな端末からアクセスできます。また、実店舗に来店する手間や交通費もかからないため、商品を購入するハードルが下がるのもECサイトのメリットです。
24時間365日いつでも販売できる
ECサイトは、実店舗のように開店時間と閉店時間を決める必要がないため、24時間365日いつでも営業できます。顧客の好きなタイミングで商品をピックアップし、好きなタイミングで決済できるので、販売機会の損失を防げるのがECサイトの大きな利点です。また、実店舗のように人材を配置する必要がないため、従業員が急に休んで営業できなくなったり、感染症などの影響で営業時間を短縮したりなどのトラブルも回避できます。
コストを抑えて開業できる
実店舗を構えると物件の契約料や月々の家賃、内装費用、設備費用、光熱費など、さまざまなコストがかかります。しかし、ECサイトはインターネット環境とPC1台で開設できるため、コストを最小限に抑えられます。
たとえば、「BASE」のようなネットショップ作成サービスを利用すれば、無料でECサイトが開設できるほか、最短数時間でECサイトをオープンすることもできます。くわえて、BASEはスマートフォンからショップをデザインしたり販売に関する各種作業を行ったりできます。万が一閉業する際もコストがかからないため、低リスクかつ手軽にECサイトを開設できるのも利点です。
ECサイトのデメリット
ECサイトは実店舗と比較して開設のハードルが低いというメリットがある反面、安定的な経営を目指すのが難しいというデメリットがあります。メリットだけでなく、デメリットも踏まえた上でECサイトの開設を検討してみてください。
競合が多い
ECサイトはコストを抑えて手軽にショップを開設できるほか、世界中のどこからでもアクセスできるため、競合の数が膨大になってしまうことも少なくありません。とくに需要の高いジャンルの商品を販売している場合、大手が競合となり、価格競争で競り負けてしまう可能性があります。そのため、販売する商品を選ぶときは市場調査や競合調査を徹底して行うのはもちろん、トレンドを先読みする力や、他社との差別化といった取り組みが必要となるでしょう。
売上が安定するまでに時間がかかる
実店舗は興味のない見込み顧客の目に留まることもありますが、ECサイトは興味がない見込み顧客の目に留まることはほとんどありません。そのため、SNSやWeb広告など、ターゲット層にアプローチする取り組みを行う必要があります。集客を行ってもECサイトでリピーターを獲得するのは難しいといわれています。ECサイトを運営しながらリサーチや集客を地道に行わなければいけないので、オープン後すぐに売上を伸ばすのは難しいでしょう。
一定のWebに関するスキルが必要となる
ECサイトはシステムの構築やデザイン作成をはじめ、顧客管理や売上管理などもインターネット上で行わなければいけません。ECサイトはWebスキルがあまり必要ないモール型に出品するとしても画像加工や商品説明の記載、セキュリティの知識など、基礎的なWebスキルが必要です。そのため、「スマホやPCに苦手意識があって、Webスキルがまったくない」という人にはハードルが高いかもしれません。
しかし、ネットショップ作成サービス(ASP)の「BASE」は導入サポートや運営サポートが手厚いため、Webスキルに自信がなくても手軽にECサイト(ネットショップ)の開設ができます。実際にBASEでネットショップを開設している人気ラーメン店の<麺屋武蔵>さんは、ナビゲーション通りに登録を進めたら30分でネットショップの開設ができたそうです。
このように、BASEではさまざまなジャンルの商品を販売するオーナーが、手軽にネットショップを開設しています。シンプルな操作性や豊富な機能をカスタマイズできる点も、BASEをおすすめする理由です。
ECサイトの運営方法
ECサイトの運営はおもにフロント業務とバックエンド業務の2種類に分かれています。それぞれの業務を担当する人材を配置したり、業務を分担したりして、運営のためにどのくらいの人材コストやリソースが必要となるのかを検討してみてください。
フロント業務
フロント業務とは、商品の企画や仕入れ、プロモーションなど、販売に関わらない業務のことです。フロント業務のおもな種類は次のとおりです。
- 商品企画:市場調査や競合調査を行い、商品の企画を行う。
- 仕入れ・製造:企画にもとづき、商品の仕入れや製造を行う(自社製造または外注)。
- ささげ業務:写真撮影、採寸、原稿など、商品ページを登録するために必須かつ売上を左右する重要な業務。
- ショップの設計・運営:ECサイトのビジュアルやシステムを作成し、運営する。
- 販促・マーケティング:販促施策として広告・SNS運用、動画マーケティング、オウンドメディアでの情報発信、インフルエンサー起用などを検討・実行する。
バックエンド業務
バックエンド業務とは、フロント業務とは反対に、商品の販売に関わる業務のことです。バックエンド業務のおもな種類は次のとおりです。
- 商品登録:商品の写真と説明テキスト、商品の仕様や購入特典などを商品ページに入力する。
- 検品・梱包:注文を受けた後に検品をし、梱包して発送を行う。
- カスタマーサポート:商品を購入された顧客からの質問や、返品・クレームなどの対応を行う。
- 顧客管理:顧客の個人情報や注文履歴などのデータをシステムで管理し、メールの送信などを行う。
- 入出金管理:入出金の管理、帳簿の管理を行う。
ECサイトを開設する手順
ECサイトを開設するためのおもなステップは次の6つです。
- 予算やオープン時期を決定する
- ショップ運営に必要となるリソースや人材を見積もる
- ECサイトのビジュアルやブランドイメージを決定する
- 商品の仕入れ・開発
- 導入する決済方法と配送方法の決定
- 販売価格を決定し売上計画を立てる
ECサイトを軌道に乗せるためには、準備が大切です。段階を踏んで計画的にECサイトを開設していきましょう。
予算やオープン時期を決定する
まずは、予算をいくら使えるのか、いつまでにオープンしたいのかを決定しましょう。たとえば、コストを抑えて短期間でオープンしたい場合、オープンソース型のようなシステム構築に時間がかかるタイプや、コストが膨らみやすいパッケージ型は不向きです。反対に、BASEのようなASP型のサービスは、コストも作成時間も抑えられるのでおすすめです。
ショップ運営に必要となるリソースや人材を見積もる
ECサイトを開設するまでには、開発、デザイン、商品企画、バックヤード整備などやることが数多くあります。また、ECサイトオープン後は、更新や顧客対応業務、売上管理やマーケティング業務など、ECサイトを営業するための業務が発生してくるでしょう。オープン後のトラブルを防ぐためにも、あらかじめ見込める売上や目標とする売上を確保するために必要な人材やリソースを見積もり、確保しておくと安心です。
ECサイトのビジュアルやブランドイメージを決定する
ECサイトのビジュアルやブランドイメージは、デザイナーに依頼して1から作成するのも1つの方法ですが、競合他社のシステムやデザインを基準に独自性を加えていくのもおすすめです。とくに実績のあるECサイトはブランディングや商品の見せ方、ショップの使いやすさなど、参考にできる面が数多くあるので、いいところをピックアップしてみてください。
商品の仕入れ・開発
販売する商品を決定し、仕入れまたは開発を行います。仕入れを行う場合、おもな仕入れ方法は次のとおりです。
- メーカー(国内、海外)
- 問屋(実店舗、ネット)
- 商社(総合商社、専門商社)
また、在庫を抱えるリスクを回避したい場合は、注文を受けてから仕入れを行う「無在庫販売」を検討するのも1つの方法です。
導入する決済方法と配送方法の決定
決済手段が多いほど顧客の利便性は上がります。とくに近年ではキャッシュレス化が進んでいるため、クレジット決済や電子マネー決済への対応は必須といえるでしょう。一般的なストアフロント型のネットショップ開設サービスでは、決済の導入にあたって手続きや審査が必要です。販売開始から逆算して手続きを進めましょう。
そのため、ネットショップの開設後すぐに販売を開始したい場合は、BASEがおすすめです。BASEで利用できる「BASEかんたん決済」では、7種類の決済方法がショップを開設してすぐに利用できるためです。
また、日本国内の配送は、日本郵便・ヤマト運輸・佐川急便の3社がほとんどのシェアを占めています。そのため、この3社のいずれか、または複数社の配送に対応できるシステムを選ぶのが賢明です。
販売価格を決定し売上計画を立てる
仕入れた商品は一般的に経費や利益分を上乗せして価格を決定します。ただし、新規客を集客するために利益率をあえて低くした「入口商品」を作るのも1つの方法です。入口商品だけが売れても利益がほとんどないので、セットで購入してもらえる商品の提案や、リピート購入してもらえるような
商品の提案なども併せて行うのがおすすめです。商品の価格を決定したら、年間の売上計画を立てましょう。年間の売上計画をもとにシステム費や人件費を決定すると、無駄のないECサイト運営につながります。
まとめ
EC販売は、インターネット上に手軽にショップの開設や商品の出品ができるのが魅力です。しかし、販売する商品の選定や集客がうまくいかないと、数ある競合に負けてしまう可能性も少なくありません。そのため、EC販売を検討するときは運営コストや必要な人材を見積もり、効率的に業務を行うことが大切です。
ネットショップ作成サービスの「BASE」なら、初期費用無料でECサイト(ネットショップ)が開設できるほか、決済方法や集客機能が充実しているため、安定的なリピーター獲得が目指せます。販売する範囲や予算に合わせて機能をカスタマイズすることも可能なので、ぜひ検討してみてください。
BASEのネットショップは、開設手続きは最短30秒、販売開始まで最短30分。
ネットショップ開業によくある面倒な書類提出や時間のかかる決済審査もなく、開業までの手続きがシンプルでわかりやすいのが特徴です。
また、売上を左右するデザインや集客の機能も充実しています。
プログラミングの知識がなくても、プロ並みのショップデザインが実現できる豊富なデザインテンプレートをご用意しています。
さらに、集客に必須のSNSの連携も簡単です(Instagram・TikTok・YouTubeショッピング・Googleショッピング広告)。
ショップ開設はメールアドレスだけあれば、その他の個人情報やクレジットカードの登録も必要ありません。
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