コンビニ決済の手数料一覧表！仕組みも解説【ネットショップオーナー向け】

ネットショップを開設するにあたって、知っておきたいのが、コンビニ決済の手数料についてです。

BASEでは、コンビニ決済手数料は、ほかの決済手法と一律での金額ですが、本来はサービス事業者ごとに異なるからです。

この記事では、コンビニ決済の手数料がいくらかかるのか、またその仕組みと支払い方式などについて解説します。

コンビニ決済の利用率は、クレカに続いて2位！

ネットショップにおける商品購入時の決済方法のなかでは、クレジットカード決済を選択する方の割合が75.7％。

ついで、コンビニ決済を選択する方は38.4％と、けっして少なくない数字となっています。

参照元：通信利用動向調査報告書（世帯編）｜総務省

ネットショップを利用する方のなかには、クレジットカードを所有していない方もいれば、個人情報漏洩のリスクなど、セキュリティ面に不安を覚えてクレジットカード決済を利用したくない、という方もいるようです。

このような背景から、どれだけクレジットカードが普及しても需要があるのが、コンビニ決済です。

コンビニ決済の仕組みと支払い方式について

ネットショップ運営にあたり、コンビニ決済を導入するのであれば、きちんとコンビニ決済の仕組みや支払い方法について、頭に入れておきましょう。

コンビニ決済の仕組み

コンビニ決済は、購入者と販売者のほかに、決済代行会社とコンビニエンスストアの4社が関係しています。

コンビニ決済がおこなわれる仕組みを、かんたんに説明していきましょう。

コンビニ決済の流れ（「BASE」の場合）

購入者がコンビニ決済によって商品を購入する
↓
販売者（「BASE」）から決済代行会社にデータを送信する
↓
決済代行会社から販売者に受付番号通知が送付される
↓
販売者（ショップオーナー）から購入者に受付番号通知を送信する
↓
購入者が受付番号通知をもとにコンビニで支払いをおこなう
↓
コンビニから決済代行会社に支払い内容通知が送信される
↓
決済代行会社から販売者（ショップオーナー）に入金通知が送信される
↓
販売者（ショップオーナー）から購入者に商品発送をおこない完了

大まかなコンビニ決済の仕組みとしては、このようになっています。

コンビニ決済の種類は「前払い」と「後払い」がある

コンビニ決済の種類には、「前払い」と「後払い」があります。

前払いは、商品代金の支払いを確認後、商品を発送する決済方法です。後払いは、注文後に商品を発送して、商品到着後に決済してもらうというもの。

前払いは、入金を確認してから発送するため、販売者側からすれば、代金の未払いリスクがありません。

後払いは、入金は発送後となるため、代金が支払われないリスクがあり、注意が必要です。

商品代金の未払いが発生した場合は、滞納する購入者に対して、メールや電話、手紙で連絡して督促する必要があります。

それでも支払われない場合、郵便局から内容証明の送付をおこない、簡易裁判所にて督促手続きすることで、法的に支払いを命ずることが可能です。

なお、BASEでは、「前払い」「後払い」両方を選択することが可能です。BASEの「後払い決済」については、以下の記事をご覧ください。

4人に1人の購入者に選ばれ、代金未回収リスクのないBASEの「後払い決済」サービス内容について

コンビニ支払いの方法は、2種類

コンビニ支払いの方法は、おもに「払込票式」と「オンライン支払番号発行方式」の2種類が存在します。

それぞれ、どのような手順でおこなわれるのでしょうか？　手順と合わせて、それぞれのメリットについて解説していきます。

払込票式

払込票式は、まず、販売者側が商品の金額や支払い期日などを記した払込票を、購入者に送付します。

そして、購入者が送られてきた払込票を持ってコンビニへ行き、レジで提示して代金を支払う、という方法です。

払込票式は、一般的に公共料金を支払うときと同じ形式なので、ネットショッピングでの決済に不慣れな方でも、比較的利用しやすいことがメリットです。

※「BASE」をはじめ、多くのネットショップでは、払込票は郵送されないケースがほとんどで、基本的には次のオンライン支払番号発行方式を採用しています。

オンライン支払番号発行方式

オンライン支払番号発行方式は、購入者が商品を購入したさいに、購入完了画面などに決済に必要な番号が表示されます。

表示された番号をレジで提示したり、マルチメディア機に番号を入力し、発券された払込票をレジで提示したりして、代金を支払う方法です。

オンライン支払番号発行方式は、購入者が払込票を印刷するため、販売者側にとってはペーパーレスにつながります。

さらに、払込票の作成や郵送の手間が省けるほか、払込票の管理が不要になる、といった点がメリットです。

コンビニ決済の手数料を徹底比較

ここでは、コンビニ決済の導入を検討している方に向けて、コンビニ決済にかかる手数料を比較していきます。

手数料率は、決済代行会社やサービス提供会社によって異なるので、気をつけましょう。

なおコンビニ決済は、販売者側が負担するケースと、購入者が負担するケースがあります。購入者と販売者それぞれにかかる手数料を、一覧でご紹介します。

購入者に発生する手数料一覧

購入者側に関しては、利用するサービスによって、手数料負担の有無と金額が異なります。

購入者側の手数料が発生しない理由は、どこかの部分で販売者側が手数料を負担しているケースがほとんどです。

なお、消費者側に手数料が発生する場合は、きちんとネットショップ上に明記しておくようにしましょう。

明記しておけば、「手数料がかかるなんて知らなかった」など、あとでトラブルに発展するリスクをおさえることができます。

販売者側に発生するの手数料一覧

コンビニ決済の導入にあたって、販売者側が負担する手数料を一覧表にまとめてみました。

BASEで必要な3.6%+40円というのは、BASEのかんたん決済手数料の金額となっていて、コンビニ決済だけではなく、すべての決済方法でこの金額となっています。

他社では、決済方法ごとに手数料が変わることもあり、ややこしいですが、BASEでは一律の手数料なので、明快です。

くわしくは、下記の記事をご確認ください。

BASE（ベイス）でかかる費用・手数料とは。計算方法、他社比較も解説

BASEで出店すれば、決済代行会社を利用する必要なし！

コンビニ決済をネットショップに導入する場合、ネットショップ作成サービスによっては、別途決済代行会社に申し込みをおこなう必要があります。

そして、決済代行会社ごとに月額費用や手数料が異なる場合も……。

ところがBASEでは、「BASEかんたん決済」と称して、以下の7種類の決済方法をまとめて導入できるようになっているため、ワンクリックでニーズの高い決済方法を取り入れることができます。

• クレジットカード決済
• コンビニ（Pay-easy）決済
• 銀行振込決済
• キャリア決済
• PayPal決済
• 後払い決済
• Amazon Pay

BASEでコンビニ決済を利用した場合の流れ

決済方法としてコンビニ決済を選択した場合、受付番号（またはPay-easyの収納機関番号や確認番号）を記載したメールが、購入者宛に送付されます。

その受付番号を確認し、購入者自身でコンビニまたはPay-easyを利用して、決済してもらう流れです。

コンビニ決済は前払いなので、購入者からの入金を確認できたら、商品の発送となります。そのため、未払いのリスクがなく安心です。

コンビニ（Pay-easy）決済は、支払いから数分以内にシステムでの入金確認が完了します。

まとめ

今回は、コンビニ決済の仕組みや決済方法の種類、そしてコンビニ決済にかかる手数料について解説しました。

クレジットカード決済についでニーズのあるコンビニ決済を導入することで、購買意欲の高いユーザーを購入まで導くことができるでしょう。

BASEであれば、決済代行会社を利用することなくかんたんにコンビニ決済の導入が可能ですので、非常におすすめです。