アパレル業界に興味を持っている方は、「OEM」という言葉は聞いたことがあるのではないでしょうか。実は、アパレル業界ではOEMによる委託製造が盛んで、有名ブランドのシューズやスカートなどがOEM生産という場合も多くなっています。そんなアパレルOEMですが、言葉自体は知っていても、実際にはどのような仕組みなのかという点について広く理解されてはいないかもしれません。
この記事では、アパレルOEMの概要やアパレルOEMに委託するメリット、アパレルOEMサービスを提供する企業、アパレルOEMを利用する際の注意点などについて解説していきます。
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目次
アパレルOEMとは?
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OEMという言葉自体は知っていても、実際にどのようなプロセスでアパレル商品が生産されているかについて、はっきりとは理解していない方もいるでしょう。そこで、基本的なOEMの概要や、アパレルOEMの仕組みについて解説していきます。
基本的なOEMの概要
OEMとは、「Original Equipment Manufacturing(Manufacturer)」の略語で、日本語では「他社ブランドの商品を製造すること、あるいはその企業」を意味します。ブランド側で企画や開発を行い、生産設備や技術を持つメーカーに商品の製造を委託するのが基本的な仕組みです。自前で製造できなくても質の高い商品を作れることとから、さまざまな業界で採用されています。
アパレルOEMの仕組み
OEMはアパレル業界では非常に盛んで、現在では一般的な生産形態の1つです。OEMを受託するメーカーは、委託者であるブランドから企画やデザインなどの仕様を渡されます。それをもとに工場で商品を製造し、完成したら委託者に納品します。そして委託者は、商品に自分のブランド名を冠して販売するという流れです。
アパレル業界では、基本的にシーズンごとに商品ラインナップを変更します。そのため、自社で製造ラインを持ち、商品を製造する場合、売れ残りなどさまざまなリスクが生じる恐れがあります。そうしたリスクを回避できる手段として、アパレル業界ではOEMが活用されているのです。
アパレルOEMの基本的な流れ
▽OEMの委託者と受託者で、アパレルのデザインや納期、生産する数量などについて確認します
▽サンプルを作成し、確認と修正を繰り返して仕様を確定させます
▽仕様をもとに発注がされたら、受託者は商品の量産を開始します
▽量産が完了したら検品を行い、委託者に納品します
アパレルOEMに委託するメリット
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自社に生産設備がなくても商品を作れるのは、アパレルOEMを利用する理由としてわかりやすい点です。ただ、これだけではなく、他にもさまざまなメリットがあります。それでは、アパレルOEMに委託するメリットについて見ていきましょう。
小規模な事業者でもオリジナルの商品を作れる
OEMは、製造工程のすべてをメーカーに任せられます。自社に工場など商品の製造に必要な設備がない場合でも、企画やデザインなどの機能さえあれば、自社ブランドの商品を作ることが可能です。中小規模のアパレル会社や個人で仕事をしているデザイナーなどでもオリジナルブランドを持てるのは、OEMという仕組みがあるからこそだと言えます。
企画や販売などにリソースを投入できる
アパレルの商品を製造するためには、工場などの設備投資はもちろん、製造現場の人件費などさまざまなコストがかかります。ただ、OEMの場合は製造を外部に委託するため、自社で工場や生産ラインを設けたり、人材を採用・育成したりする必要がありません。このように、OEMでは商品の製造にコストがかからないため、企画や販売など別の業務にリソースを投入することが可能です。
多品種・少量の生産に対応できる
消費者ニーズの多様化に伴い、現在のアパレル業界は、数多くの品種を少量ずつ生産する「多品種少量生産」が主流になっています。しかし、自社で多品種少量生産に対応するとなると、多くの生産ラインが必要です。また、売れない商品があれば、在庫を抱えることになってしまいます。
そんな中、OEMメーカーは多くが小ロットからの生産にも対応しています。自社にかかる負担を抑えつつ、多品種少量生産を実現できるため、委託する側にとってOEMメーカーは心強い存在です。
アパレルOEMサービスを提供する企業の例
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アパレル業界には、OEMでの製造を得意とする企業が数多くあります。こちらでは、アパレルOEMサービスを提供する企業をいくつか紹介していきます。
小倉メリヤス製造所
株式会社小倉メリヤス製造所は、創業1929年の老舗縫製工場です。ベビー服・子ども服のアパレルOEM生産を中心に、レディースやメンズの商品、ペットウェアや雑貨などを生産しています。
安全性へのこだわりを徹底しており、生地の仕入れ段階からホルムアルデヒド検査を実施しています。検査をクリアした生地のみを工場に入れて、材料として使用するという取り組みにより、高度な安全性を実現する企業です。
栃木と東京に自社縫製工場を持っており、高品質の商品を生産しています。さらに、バングラデシュと韓国、中国北部の協力工場とも連携するなど、小ロットから大量生産まで対応できる環境を整備していることも魅力です。
ラ・コロール
株式会社ラ・コロールは、レディースニットを中心に、カットソー、布帛(ふはく)などを生産しているOEMメーカーです。高い技術力から、複雑な二次加工商品についても短期間で生産できます。
日本国内では7ヶ所、海外では韓国3ヶ所と中国12ヶ所の工場と提携しているため、多品種少量にも対応可能です。最小で1型100着から最大10,000枚程度まで生産できます。
小島衣料
株式会社小島衣料はオンワード樫山、三陽商会、ワールドなどの有名メーカーのOEMを担う会社です。岐阜県に本社を構え、アパレル業界ではいち早く生産拠点を海外に移転して製造するなど、実績を残してきました。
海外では、中国、香港、バングラデシュ、ミャンマー、フィリピンに現地法人を開設しています。現在では5,000人以上の海外スタッフを抱えている企業です。
アイ・ビー・アール(I.B.R)
株式会社アイ・ビー・アール(I.B.R)はレディース商品に強く、カジュアル、エレガント、ベーシックなどさまざまなテイストの商品の製造に対応している企業です。
中国を中心に約30ヶ所の生産拠点を持ち、製造の発注に応じて数量やテイストに適した工場を選んで生産しています。委託者からの細かい要望にも柔軟に応えられる環境を整えています。
さらに、アパレルOEMの豊富な実績をベースにペットアパレルの分野にも進出しました。ペットアパレルのOEMでは、主に犬・猫を対象とした商品を手がけていることが特徴です。
オザワ
埼玉県に本社を構える株式会社オザワは、国内生産にこだわるスポーツウェア、ユニフォームのOEMに対応している企業です。国内生産が基本ということで、企画や輸送にかかる時間を削減できることが強みとなっています。
生産設備を中ロット帯に合わせて構築しているため、100〜500着の生産に対して高品質・短納期・適正価格を実現しました。また、学校用のスポーツウェアも生産しており、主に春の繁忙期に向けて生産体制を調整することも可能です。
アパレルOEMを利用する際の注意点
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個人でも利用している人が多いアパレルOEMですが、実際に利用する場合には気を付けておかなければならない点もあります。それでは、アパレルOEMを利用する際の注意点について見ていきましょう。
最小ロット数を確認する
OEMメーカーが「小ロットにも対応している」と謳っていても、「最小の数量」は必ず設定されています。生産可能な数量の下限を「最小ロット」と呼び、利益を確保できるかどうかの経済合理性からも必要な基準です。もし委託者が50着のシャツの製造をオーダーしたいと思っても、最小ロットが100着であれば断られてしまうでしょう。そのため、1回の発注の最小ロット数は、OEMメーカーを検討する段階で必ず確認することが大切です。
得意とする分野を確認する
アパレルのOEMメーカーは、企業ごとに得意としているジャンルや商品があります。自社で企画しているのがニット商品の場合、ニットの製造の実績が豊富なメーカーに依頼すれば、期待しているレベルの仕上がりになる可能性は高いでしょう。コストや納品スケジュールなども重要ではありますが、品質面での安心を担保したいのであれば、OEMメーカーの得意なジャンルを調べた上で依頼しましょう。
品質管理体制を確認する
どれだけきめ細かい製造マニュアルがあっても、人間が作業をしている限りは何かしらのミスや不備は発生してしまいます。そこで、OEMメーカーの品質管理体制や不良品発生時の対処の仕方についても、入念に確認するのがおすすめです。
たとえば検品のやり方に穴が見られるようであれば、市場に不良品が出回る可能性は高くなります。結果、顧客からは「低クオリティの商品が多いブランド」という見られ方をするようになるでしょう。顧客からの信頼を失わないためにも、OEMメーカーの品質管理体制には目を光らせることが大切です。
コストを確認する
高品質のアパレル商品を製造できるOEMメーカーであっても、製造にかかる費用が高額であれば、場合によっては委託側に赤字が発生してしまいます。利益を確保する仕組みづくりは、事業としてアパレル販売を行う上で当然意識すべきことです。OEMを依頼するとどれくらいの金額がかかるのか、複数のメーカーに相見積もりを取るなどして費用を抑える努力も必要です。
OEMで製造したアパレル商品を販売する方法
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せっかくOEMで自分のブランドのアパレル商品を作っても、売る手段がないとどうしようもありません。そこでこちらでは、OEMで製造したアパレル商品を販売する方法について詳しく解説していきます。
インターネットで販売する
インターネットを通じてアパレルを販売する方法です。「Amazon」や「楽天市場」「Yahoo!ショッピング」といったECモール、「BASE」「STORES」などのネットショップ作成サービス、さらには「メルカリ」などのフリマサイトなどが選択肢となるでしょう。
中でもネットショップ作成サービス「BASE」はファッション系のショップが数多く開設されており、小規模なブランドや新進気鋭のデザイナーも商品を販売しています。「アパレルの販売にチャレンジしてみたい」という意欲がある人にとって、背中を押すサービスと言えます。
また、BASEでは「BASE Owners Meetup」という、ショップオーナー同士の交流を目的としたコミュニティイベントもあり、そこでの出会いを通じてショップ同士がコラボしたり、OEM連携をしたりするケースもあります。
チャレンジショップ
チャレンジショップとは、自治体や商工会議所などが中心となり、起業や新規事業の展開を目指す人に商店街の空き店舗などを貸し出し、商品を陳列・販売する施設です。基本的に月額数万円で借りられ、専門家のアドバイスを受けられる場合もあります。自作のアパレル商品をお試しで販売したい場合に、適した販売方法と言えるでしょう。チャレンジショップはさまざまな自治体で実施されており、ネットで「チャンレジショップ 市町村名」で検索すると見つけられます。
まとめ
商品を製造する設備を持たない中小企業やデザイナーでも、OEMという仕組みを利用することで自分のアパレルブランドを製造し、販売できます。ただ、OEMメーカーにはそれぞれ得意分野があり、ロット数やコストもメーカーによって異なります。そのため、自分が作りたい商品を製造するのに適したメーカーを見つけることが、OEMにおいては非常に大切です。
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※最近1年以内にネットショップを開設する際に利用したカート型ネットショップ開設サービスの調査(2024年2月 調査委託先:マクロミル)
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