越境ECプラットフォーム比較｜個人や小規模事業者向けのサービスや選び方のポイントを解説！

個人やスモールチームでもかんたんに越境ECにチャレンジできるプラットフォームが増えてきました。ただし、越境ECの経験がないために、どんな着眼点で選んだらいいのかわからず困ってしまうケースも珍しくありません。

本記事では、越境ECをはじめる際に検討したいおすすめの越境ECプラットフォームを種類別に比較。個人事業主や小規模事業者でも無理なく使える越境ECの選択肢を紹介します。

【この記事でわかること】

• 越境ECプラットフォームは「モール型」と「自社型」に分かれる
• 越境ECサービスごとの特徴は「初期費用」「運用負荷」「対応範囲」で異なる
• 小規模事業者が越境ECをはじめるなら、手間とコストを抑えられる選択肢がある

越境ECプラットフォームの種類

越境EC（読み方：えっきょういーしー）は、海外の顧客に商品を販売するための仕組みを指します。

越境ECのプラットフォーム選びで重視すべきポイントは「どこで売るか」「運用負担はどれくらいか」という点です。ここでは、越境ECの2つのタイプを紹介します。

モール型

「モール型」は、世界中の買い手が集まる大型マーケットプレイス（モール）に出店する形式です。AmazonやeBay、Tmall、Shopeeなどが代表例で、既存の巨大な集客力を活用できる点が大きなメリットです。

集客力の高さを活用できる一方、手数料が比較的高く、価格競争に巻き込まれやすいというデメリットがあります。

また、簡単に商品を出品できるものの、ショップの外観などのカスタマイズ性が低く、ルールに従った運用が求められます。

モール型が向いている人	すでに集客力のあるプラットフォームを活用したい人できるだけ早く海外販売をはじめたい人価格調整や原価管理が得意な人ルールに沿った運用を問題なくこなせる人
モール型が向いていない人	ブランドの世界観やストーリー性を重視したい人価格競争に巻き込まれたくない人デザインやショップの自由度を重視したい人SNSや独自集客でファンを育てたい人

自社型

「自社型」は、自分のネットショップを立ち上げて運営する形式です。BASE、Shopify、STORES、MakeShopなど、ネットショップ作成サービスを利用して独自ショップを開設するのが一般的で、独自ブランドの世界観を保ちながら海外の顧客にアプローチできるのが魅力です。

また、顧客情報やマーケティングデータを自社で管理できるため、リピーター施策やメルマガ配信など、長期的なファンづくりにも活用できます。

モール型よりも自由度が高い反面、言語設定や海外向け決済、送料・配送方法の設定など、最初に整えるべき項目が多くなります。そのため、設定や運用の負担をどう軽減するかが重要です。

【自社型型が向いている人】

• ブランドの世界観や作家性を大切にしたい人
• 長期的にファンを育てたい人
• SNSや広告などを活用して自分で集客できる人
• 顧客データを活用してリピーター施策を行いたい人
• 海外展開を本格的に考えている人

【自社型が向いていない人】

• すぐに大量のアクセスが欲しい人
• スピード重視で販売したい人
• ブランドづくりよりも短期売上を優先したい人
• ショップを育てるよりも既存の集客力を活用したい人

モール型のおすすめECプラットフォーム

越境ECのモール型プラットフォームは、巨大な顧客基盤と国際的な集客力が魅力です。とくに中国・アメリカ・東南アジアなど世界各地で支持されている代表的なサービスを紹介します。

	Amazon	eBay	Tmall Global（天猫国際）	Shopee
越境ECへの対応	複数の国のAmazonアカウントを連携・管理、海外配送・決済サポート、海外倉庫での商品保管（Amazon FBA）　など	自動翻訳、通過換算、複数プラットフォームを横断した在庫連携、配送サポート　など	物流・通関サポート、売上金の外貨での支払い、中国国内での強力な集客　など	日本語でのサポート、国際送料の一部を補填（条件あり）　など
初期費用	0円	0円	非公開	0円
月額費用	0円～4,900円（小口出品は無料、大口は4,900円/月）	0円（ストア開設時は月額プランあり：スタータープラン$4.95～）	非公開	0円
販売手数料	約5～15%（カテゴリにより異なる）	12.35％～15％ （落札手数料）（プランにより異なる）	非公開	0%
決済対応	マルチカントリー決済（各国通貨対応）	PayPal、クレジットカード等	Alipay、WeChat Pay など中国主要電子決済	クレジットカード、銀行振込、電子マネー等（各国市場での主要決済に対応）
言語対応	各国の言語（英語、ドイツ語、日本語、中国語ほか）で表示※出品時は各市場の言語翻訳が必要	英語中心（自動翻訳機能あり）、バイヤーとのやりとりは英語	中国語	各国の言語（英語、タイ語、繁体字など）
配送対応	FBA（フルフィルメント by Amazon）利用で現地倉庫から自動発送、または自己発送	出品者が日本から国際発送	直送（日本から直接中国へ発送）または中国保税倉庫からの発送に対応	日本から指定の物流網で国際発送
おすすめな人	既存の巨大マーケットを活用し、海外販売をスピーディーにはじめたい人	越境EC初心者や、希少な中古品・コレクター商品を海外に売りたい人	中国市場に本格参入したい企業	手間とコストを抑えて東南アジアで試験的に販売したい個人・小規模事業者

Amazon

Amazonは、アメリカやヨーロッパ、アジアなど主要国に対応する越境ECモールです。世界最大級の集客力を持ち、米国におけるシェアはEC市場全体で高く評価されています。

複数国での出品や在庫管理を一元化でき、物流面ではFBA（フルフィルメント by Amazon）を利用して倉庫保管や発送代行も可能です。利用にはアカウント登録が必要で、商品1点ごとに出品費用がかかります。世界中の膨大な顧客にアプローチできるのが大きな魅力です。

ブランド力のある日本の日用品や家電、消耗品などは海外でも需要が高く、集客面の恩恵を受けやすいプラットフォームといえるでしょう。

eBay

eBayは世界190以上の国・地域で展開する老舗のECモールで、幅広いジャンルの商品の売買が行われています。越境ECとしては中古品や限定品、コレクター向け商品も取り扱われており、日本からの出品事例も多く見られます。

PayPalを含む複数の決済手段に対応しているため、国際的な決済ニーズにも対応可能です。シンプルな出品・販売フローと世界各地の買い手へのアプローチ力が特徴で、個人事業主でも比較的はじめやすいプラットフォームといえます。ただし、販売手数料や決済手数料が発生する点には注意が必要です。

Tmall Global（天猫国際）     

Tmall Globalは、中国最大級の越境ECモールで、アリババグループが運営しています。世界各国の出店ブランドが中国市場向けに商品を販売しており、日本の商品に対する人気も高く評価されています。

グローバルな顧客層にリーチできる点が大きな魅力ですが、出店審査や初期費用が高めなのがデメリットです。とはいえ、中国市場は世界でも大規模なEC市場であり、戦略的に進出する価値のあるプラットフォームといえるでしょう。

Shopee

Shopeeは東南アジア市場を中心に急成長しているECモールで、シンガポール・マレーシア・タイ・台湾・フィリピン・ブラジルなど複数国で展開されています。日用品・ファッション・雑貨など幅広い商品カテゴリーが人気で、販売手数料は国ごとに設定されています。

東南アジア中心のプラットフォームとしては集客力が高く、比較的低コストで越境ECをはじめたい事業者にも向いています。市場の成長性やユーザー数の拡大に伴い、将来的に販売機会の拡大も期待できるプラットフォームです。

自社型のおすすめECプラットフォーム

自社型プラットフォームは、自分のネットショップを海外対応させて運営する方法です。ここでは代表的なサービスと、それぞれの特徴・向き不向きを解説します。

	BASE（スタンダードプラン）	Shopify（Basicプラン）	STORES（フリープラン）	MakeShop（プレミアムプラン）
越境ECへの対応	「かんたん海外発送」機能を利用して、日本発のショップを世界各国へ展開可能（国別制限なし）	言語翻訳や通貨の両替など、海外販売向け機能がプランに含まれている	外部サービス（World Shopping BIZ）と連携し、海外発送対応も可能	外部サービス（World Shopping BIZ）と連携し、海外発送対応も可能
初期費用	0円	0円	0円	11,000円（税込）
月額費用	0円	3,650円	0円	13,750円（税込）/月
手数料	決済手数料3.6%＋40円＋サービス利用料3％	決済手数料 3.55%〜	決済手数料5.5%〜	決済手数料 3.19%〜
越境EC対応のために別途かかる費用	販売手数料＋5%	なし（海外発送などは自力での対応が必要）	月額費用：¥5,500 （税込）初期費用：¥33,000（税込）※外部サービス（World Shopping BIZ）への申し込みが必要	0円※プレミアムプラン利用の場合、0円で海外販売サービス（WorldShoppingBIZとの連携）を利用可能
決済対応	クレジットカード、PayPal、後払い決済など国内18種＋海外主要決済（Alipay、WeChat Payなど）	クレジットカード、PayPal、Apple Pay、Google Payなど	クレジットカード、コンビニ決済、PayPal（海外利用可）、銀行振込 など	クレジットカード、コンビニ決済、銀行振込、Amazon Pay など
言語対応	日本語標準＋海外専用カートは英語表示（自動判定）	50以上の言語に対応	日本語 / 英語切り替え可能	日本語標準※英語ほか多言語は独自カスタマイズまたは別途サービス連携で対応
配送対応	日本郵便（EMS／国際小包）・国際宅配便（FedEx／DHL／UPS／ヤマト運輸 など）※ショップ側が配送会社を選択・手配	日本郵便（EMS／国際小包）・国際宅配便（FedEx／DHL／UPS／SF Express など）	送料設定機能で海外配送対応※実際の発送はEMSやクーリエ等を別途手配	外部越境配送支援サービスとの連携
おすすめな人	初めて越境ECに挑戦する小規模事業者国内ECと同じ管理画面で海外も運用したい人	中〜大規模の越境EC事業を目指す人多拠点展開や複数チャネルを統合したい人	まずは海外販売を試してみたい初心者国内中心にしつつ海外ニーズも拾いたい人	海外発送・手続き一括で任せたい事業者運用負担を極力抑えたい人

BASE

BASEは初期費用や月額料金が無料で国内ECをはじめられるサービスで、越境ECにも対応できます。2026年3月18日から標準機能化を開始した「かんたん海外販売」機能により、ショッピングカートの海外向け表示、国際配送・関税対応・問い合わせ対応などを自動化できます。

初心者でも設定が簡単で、海外のアクセスを販売機会につなげられる点が大きなメリットです。また、費用負担も販売時の手数料（5%）と送料のみなので、小規模事業者や個人でもリスクを抑えて海外販売をはじめられます。

海外対応機能を別途追加する必要がなく、国内販売を続けながら海外へも展開できるのが強みです。

Shopify

Shopifyはグローバル対応力に優れたECプラットフォームで、多言語・多通貨対応や豊富な決済オプションなど越境EC向けの機能が充実しています。アプリや拡張機能を追加することで、税金・配送設定や現地通貨対応も可能です。

無料プランは用意されていないため、必ず月額料金が発生するものの、世界175ヶ国以上で利用されていることから、中規模以上のブランドや海外展開を本格的に目指す事業者に適しています。設定や運用には一定の学習コストがかかりますが、用途に合わせたカスタマイズができるのが魅力です。

STORES

STORESは日本国内で人気のあるネットショップ作成サービスで、操作性の高さやデザインテンプレートの豊富さが魅力です。

越境ECには標準対応しておらず、外部サービスやアプリの導入が必要です。技術的な知識や設定の手間が発生しますが、多言語表示や決済手段の追加、国際配送設定を行えば、海外販売にも応用できます。

英語圏やアジア圏の少量出荷からはじめて様子を見たい事業者や、期間限定の商品でテスト的に越境販売を試したいケースに向いているでしょう。

MakeShop

MakeShopは機能の充実度と拡張性に定評のあるECプラットフォームで、とくに中規模以上の法人事業者に向いています。多通貨対応、配送管理、在庫連携などの機能が備わっており、越境ECに必要な設定も細かく行えます。

ただし、初期費用（11,000円〜）や月額利用料（12,100円〜）が発生するため、小規模事業者にとっては導入コストがハードルになることも。運用の複雑化も懸念されるため、ある程度の売上規模が見込める、または専門の担当者がいる体制での導入に適したプラットフォームです。

越境ECプラットフォームを選ぶポイント

越境ECプラットフォームを選ぶポイントは、おもに次の3つです。

• 初期費用・月額費用と手数料のバランス
• 海外販売に必要な機能がどこまで揃っているか
• トラブル発生時にスムーズに対応してもらえるか

それぞれについて具体的に解説します。

初期費用・月額費用と手数料のバランス

越境ECやネットショップ作成サービスでは、初期費用や月額費用が低くても、販売手数料や決済手数料が高く設定されている場合があります。一方、月額料金がかかっても取引ごとの手数料を抑えられるプランなどもあります。

たとえばBASEでは、初期費用や月額費用が無料のスタンダードプランでネットショップを開設し、売れ行きを見ながら、手数料を抑えられるグロースプラン（月額有料）に月単位で切り替えることが可能です。グロースプランなら、商品が売れたときに発生する販売手数料がスタンダードプランよりも安くなり、サービス利用料も無料になるため、商品販売数が多いほどお得になります。

このように、売上規模や販売頻度を想定し、トータルコストで比較検討することが大切です。

海外販売に必要な機能がどこまで揃っているか

多言語対応、外貨決済、海外配送、関税処理など、越境ECでは国内販売以上に必要な対応が増えます。プラットフォームによってはこれらの機能が標準で備わっていることもありますが、外部サービスとの連携が前提となる場合もあるため、事前に確認しておきましょう。

BASEの「かんたん海外販売」を活用すれば、以下の作業を自動化でき、手間を大幅に軽減できます。

• 海外配送対応
• 通貨切り替え
• 海外仕様のショッピングカート表示
• 問い合わせ対応
• 海外送り状や通関書類の作成　 

さらに、手数料（5%）は売れたときのみ発生するので、初期投資やランニングコストを抑えながら海外対応可能なのが大きな魅力です。

トラブル発生時にスムーズに対応してもらえるか

海外販売では、商品の破損・未着、関税トラブル、不正決済（チャージバック）など、日本国内とは異なる課題が発生します。そのため、プラットフォーム側のサポート体制や、トラブル時の対応範囲も重要な比較ポイントです。

BASEの「かんたん海外販売」には、海外配送時の再梱包、問い合わせの多言語対応などが含まれており、初心者でも安心して越境ECをはじめられます。

越境ECをはじめるならBASEがおすすめ！

BASEは、越境ECに初めて取り組む中小規模の事業者にとってはじめやすいサービスです。

従来、海外販売には多言語サイトの構築や海外決済への対応など、まとまった初期費用と準備期間が必要でした。しかしBASEなら、初期費用をかけずにショップを開設でき、売れた分に応じた手数料体系で運用できます。さらに「かんたん海外販売」を活用すれば、海外からのアクセスに応じて言語や通貨が自動で切り替わり、関税や配送対応も含めた海外販売をスムーズに進めることが可能です。

既存のショップをそのまま活用できるため、新たなシステム構築は不要。国内販売の延長線上で海外市場の反応を確かめられる点も大きな魅力です。

海外販売を本格化する前に「まずは反応を見てみたい」と考えている人は、ぜひBASEの「かんたん海外販売」で自分のショップを海外対応に変更してみてください。

BASE「かんたん海外販売」の導入事例

オリジナルアクセサリーを展開するBASEのネットショップ「LATUA STELLA」は、海外ユーザーからの購入意欲の高さに応えるべく、海外向け広告と同時に販売環境の整備に取り組みました。

きっかけは、海外向けにInstagram広告を出した際の反応。「買いたい」という声は多かったものの、決済手段が限られていたことで、実際の購入に結びつかないケースが目立ちました。

そこでBASEの「かんたん海外販売」を導入すると、決済の壁が取り払われ、売上が一時的に5倍にまで伸びたといいます。広告からの流入が売上に直結するようになったことを実感し、現在も反響の大きい国への広告投資を継続しているとのことです。

効果的な販売体制の構築に成功した事例です。

越境ECプラットフォームに関するよくある質問（Q&A）

越境ECプラットフォームに関するよくある質問にお答えします。越境ECへの参入に迷っている人や、はじめ方に悩んでいる人はぜひ参考にしてみてください。

越境ECプラットフォームは無料ではじめられる？

越境ECプラットフォームの中には、初期費用や月額費用が無料ではじめられるサービスもあります。ただし、販売時の手数料や決済手数料が発生するのが一般的です。そのため、完全にコストがかからないわけではありません。

重要なのは、初期費用・月額費用・販売手数料を含めたトータルコストで比較することです。売上が小規模なうちは固定費が低いプランが有利な場合もありますが、売上が伸びてくると手数料率の差が大きく影響します。

想定売上や販売頻度を踏まえて、どの料金体系が合っているかを見極めることが大切です。

越境ECは個人事業主でも運営できる？

越境ECは個人事業主やフリーランスでも運営可能です。実際に、ハンドメイド作家やアパレルブランド、生活雑貨ショップなど、小規模事業者が海外販売に取り組む事例は増えています。

ただし、言語対応や海外配送、関税処理、問い合わせ対応など、国内販売よりも業務負担が増える点には注意が必要です。とくに人的リソースが限られている場合、すべてを自力で対応するのは現実的ではありません。

多言語表示や海外配送、問い合わせ対応などをサポートしてくれる越境ECサービスを活用すれば、運営負担を抑えながら無理なく海外展開できるでしょう。

どの国からはじめるのがおすすめ？

まずは、自社SNSのフォロワーやネットショップのアクセスを解析し、どの国・地域からの閲覧が多いかを把握するのがおすすめです。すでに関心を持っている海外ユーザーがいる場合、その国からはじめることで初期の販売実績を作りやすくなります。

市場規模から見ると、中国は世界全体のEC市場の約50％を占める巨大市場とされており、日本製品への信頼感も高いことから重要な進出先です。また、アメリカも日本ブランドへの評価が高く、ハンドメイド商品やアニメ関連、生活雑貨など幅広いジャンルで需要があります。

市場規模が大きい国で試験的に販売をはじめて、需要を見極めた上で、段階的に展開するのも一つの方法です。

参考：JETRO（ジェトロ）｜拡大するEC市場（世界）

まとめ

越境ECをはじめる際は、海外販売に対応しているかどうかだけでなく、事業規模や運営体制に合ったプラットフォームを選ぶことが重要です。初期費用や手数料などのコストを比較することも大切ですが、言語対応や決済、配送などをどこまで任せられるかによって運用の負担は大きく変わるため、多面的に検討しましょう。

とくに個人事業主や小規模事業者の場合、越境ECに必要な業務をすべて自力で対応するのは現実的とはいえません。BASEの「かんたん海外販売」は、海外販売に必要な工程をサービス側がまとめて対応するほか、送料などのコストを抑えられるのが特長です。

初期費用・月額費用無料で独自のネットショップが開設できるので、国内向けECの延長として海外販売をはじめることも可能です。

まずは無理のない形ではじめられるサービスを選び、段階的に越境ECに取り組んでみてください。