【&BASEパートナーインタビュー/テクスファーム】新潟から「もっと街を素敵にしたい」を発信する企業が関わるサステイナブルな環境プロダクト、MASUMOSS(マスモス)

2016.12.01(更新:2024.04.09)

日本全国の小商いを活性化させるためのプロジェクト「&BASE(アンドベイス)」のオフィシャルパートナーの活躍に迫るインタビュー。

今回は新潟県新潟市で「COOL LOCAL(クールローカル)」という企業理念の下、「もっと街を素敵にしたい」「自分たちが暮らすこの街をもっと好きになりたい」と活躍する株式会社テクスファームの取締役社長、加藤雅一さんに新潟市秋葉区で生産されている、全て国内産の園芸植物と苔と木枡とを組み合わせた、森林資源の循環を意識しサステナブルな提案をする、グリーンインテリア「MASUMOSS」ついてのお話をお聞きしました。

——まず、テクスファームという会社自体はどのような活動をしているんでしょうか? 

加藤:わかりやすい事例でいうとフリーペーパー「新潟美少女図鑑」を全国に展開した新潟市のデザイン会社です。 フリーペーパー事業以外には企業や店舗における広報企画やコンテンツ制作なども行っています。

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——どのような経緯で「MASUMOSS」の販売に関わっているんでしょう?

そもそも「MASUMOSS」の前身となる「木質燃料ペレット」のプロダクトに関わっていました。

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▲パッケージデザイン:テクスファーム

加藤:「木質燃料ペレット」は環境にやさしい次世代の暖房エネルギーと呼ばれているもので、石油に頼るのではなく地元にある木をリサイクルして使おうというものです。 森林資源な豊富な一部の国では一般的な暖房としてペレットストーブが普及していますが、日本でも普及させようという組織「WPPC(木質ペレット推進協議会)」があり、普及させるための仕組みづくりや国内流通、認知向上などを行っています。

テクスファームは広報担当として、企画書の制作やペレット燃料のパッケージデザイン、イベントのプロデュースやニュースリリースなどを担っています。

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坂本龍一さんの環境保全団体「moreTrees」と「新潟市(秋葉区)」そして「WPPC」が協定を結んだイベントをプロデュース。

——「木質燃料ペレット」がどう「MASUMOSS」に繋がっていくのですか?

加藤:新潟市には古くは石油の採掘地域として有名な秋葉区(旧にいつ地区)という場所があります。

現在は園芸農家がたくさんいて苗木などをビニールハウス栽培して全国に集荷しています。 でも雪深い新潟という土地でビニールハウスを暖めるには大量の灯油をボイラーで使うんですよね…。 そこで、木質ペレット燃料を導入する動きが始まりました。

地元の山を整備したときに出る間伐材を → 地元の工場で木質ペレットに変えて → 地元の産業(園芸)のために使う。

秋葉区で栽培された苗木“グリーンエネルギーによって育てられたグリーンである”の流れが「MASUMOSS」を開発・販売しているGreen’sGreen(グリーンズグリーン)の社名の由来になり、ブランディングの要ともなりました。

プロダクトとして十分なストーリーを持った園芸商品の流通販路を開拓するためにプロデューサーやデザイナーが複数人集まりブランディングと商品開発を行ってできたのが、ヒノキの枡(MASU) に入った苔(MOSS)=「MASUMOSS」です。

 

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——エネルギーの地産地消といったストーリーが伝えられるプロダクトなんですね。テクスファームのメインの役割はどういった部分なんでしょうか?

加藤:木質ペレット燃料と同じく、広報ディレクターとして企画や広報に携わっています。

また、BASEを使っての国内ネット販売も行っています。 弊社が直接、BASEを使って受注管理を行うので、リアルタイムなフィードバッグが行え、タイムロスのない販売ができるのが良いですね。それにネットに強くなくても使いやすいUIが安心です。

——実際に販売してみて反響はどうでしょう?

加藤:国内に関してはLoftやアフタヌーンティーなどを中心に卸販売がスタートとしています。 おかげさまで反響もよく、苔玉の生産体制が追いつかずBASEショップはすぐに売り切れ状態になることも頻繁です。

今後、全国どこの店頭でも買えるようになると価格競争に巻き込まれるのは明白なので、実店舗への卸先は厳選し、ネット直販はBASEというように販路を絞り込みながら付加価値をキープしたいと考えています。

 

今回お話を聞いた「MASUMOSS」以外にも新潟県五泉市の地場産業であるニットに着目したアパレルブランド「toiro」など、様々なプロダクトのブランディングや企画・広報提案を実践しているテクスファームの事例からは、単にネット通販を立ち上げて終わりなのではなく、地場に根付いた企業だからこそ、ものづくりの根幹から携わっていくことの大切さを感じました。

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