個人でもできる越境ECのはじめ方｜海外対応したネットショップ運営のコツを解説！

国内向けのネットショップ運営に慣れてくると、「海外からのアクセスが増えた」「海外にも販売できるのでは」と感じる場面が出てきます。一方で、越境ECは国内ECと仕組みが異なるので、不安からなかなか海外販売に踏み出せないという方もいるでしょう。

本記事では、個人でも取り組める越境ECのはじめ方、個人で越境ECをはじめるメリット・デメリット、具体的な方法やはじめ方の手順まで、わかりやすく解説します。

【この記事でわかること】

• BASEやShopifyのように海外対応しているネットショップサービスを利用することで、個人やスモールチームでも低リスクでかんたんに越境ECをスタートできる
• 個人で越境ECを行うメリットは販売機会の拡大、デメリットは言語対応や配送負担が増えること
• 個人が低リスクで越境ECをはじめるなら、海外対応サービスを利用して決済・配送を簡略化するのがおすすめ

越境ECは個人でもはじめられる？儲かる？     

越境EC（読み方：えっきょういーしー）とは、日本から海外の消費者に商品を販売・発送するビジネスを指し、近年では商社や法人のみならず個人も進出しています。個人でも、ハンドメイド作品やキャラクターグッズを販売して利益を上げている例が少なくありません。

ただし、国際送料や関税、文化の違いなどの負担もあり、計画性なくはじめると赤字になることも。すべての人が個人輸出や越境ECで儲かるわけではありません。

まずは小規模にはじめて無理なくスタートすることが大切です。BASEやShopifyなどの海外に対応したネットショップ作成サービスなら、翻訳や決済、配送まで一括で対応できる仕組みが用意されており、複雑な準備なくはじめられます。

個人で越境ECをはじめる前に知っておきたいポイント 

越境ECは個人でもはじめられるビジネスですが、国内販売とは違った視点で準備すべきことがあります。とくに注意すべきなのは、送料や関税、言語対応、そして文化の違いによるトラブルなどです。

それぞれについて解説します。

国際配送や関税の知識を得る手間がある

海外発送では、国内発送に比べて送料が高くなる傾向があります。とくに航空便やクーリエ（DHL、FedExなど）を利用する場合、荷物のサイズや重量、配送スピードによって送料が大きく変動します。

また、発送先の国によっては関税や輸入税が課されることもあります。このような費用は原則として購入者が支払いますが、トラブルを避けるためにはショップオーナー自身が関税や税金についての知識を持ち、商品ページに明記しておくと安心です。

さらに、価格を設定する場合には、送料や関税を含めた「総コスト」に基づいて計算することが重要です。利益を確保するためにも、送料負担を商品価格にどこまで含めるか、または購入者負担とするかなどを事前に検討しておきましょう。

言語対応が必要になる

海外向けに販売する場合、日本語のままでは情報が正確に伝わらないことがあります。商品説明、素材の注意書き、サイズ表記などは、英語や対象国の言語に翻訳する必要があります。機械翻訳を活用することもできますが、誤訳によるトラブルを防ぐためには、人の目でのチェックが理想です。

また、文化の違いによって表現の受け取り方が異なる場合もあります。たとえば、日本では当たり前の「おまけ付き」や「未開封に限り返品可能」といった表記が、海外では誤解を招く可能性もあるため、表現には注意が必要です。

さらに、問い合わせや購入後の対応も英語などで行う必要があります。

海外販売では、商品の魅力を伝えるだけでなく、購入者に安心感を与えるための対応力が求められます。

文化の違いや時差を考慮したトラブル対策が必要

越境ECでは、国ごとの文化や商習慣の違いによって、予期せぬトラブルが起きることがあります。

たとえば、返品に対する考え方や対応のスピードに関して、日本の感覚とは異なるケースが多く見られます。

とくに返品・返金に関しては、送料負担や商品の状態など、明確なルールを設けることで、購入者とのトラブルを最小限に抑えられます。返品先の国内住所を設ける「返品代行サービス」の活用を視野に入れるのも一つの方法です。

また、時差の存在も見落とせません。日本の夜中に問い合わせが来ることもあるため、即時対応が難しい場面もあるでしょう。あらかじめ「対応時間」や「返品条件」を商品ページに明記しておくと、誤解やクレームを防ぐのに役立ちます。

個人で越境ECをはじめるための4ステップ 

越境ECをはじめる際は、海外ユーザー向けの決済・配送の準備を段階的に整えることが重要です。

ここでは、個人でも無理なく越境ECを立ち上げるための4つのステップを順に紹介します。

海外のトラフィックがあるか確認する

まずは、自分の商品やSNS、Webサイトに海外からの関心があるかを確認しましょう。

すでにInstagramなどで外国語のコメントが多い、ネットショップに海外からのアクセスがあるといった状況であれば、越境ECに参入する価値が十分にあります。

Google AnalyticsやSNSのインサイト機能を使えば、どの国からのアクセスが多いか、どんな投稿が海外から反応されているかを分析できます。アクセス数は少なくても、特定の国からの関心が明確であれば、ターゲットを絞った越境販売のチャンスが見えてきます。

無理に新たな市場を作るのではなく、すでに存在する海外ニーズに気づくことが、成功の第一歩です。

ただし、国によっては輸出できない商品もあるため、進出にあたって障壁がないか事前に確認しておきましょう。

海外トラフィックからの決済に対応できるようにする

越境ECでは、国内と異なる決済方法への対応が求められます。クレジットカード決済のほか、PayPalなど世界的に使われているオンライン決済手段を導入することで、海外ユーザーの購入ハードルを下げられます。

また、国や地域によっては不正決済やチャージバック（支払い取り消し）のリスクもあるため、取引時の確認や対応方針を事前に検討しておくと安心です。

BASEの「かんたん海外販売」では、海外対応の決済方法を簡単に設定できる機能もあり、個人でもスムーズに越境EC対応可能です。安全な決済環境を整えることで、購入者の信頼にもつながります。

サイト上の言語などを整備する

海外ユーザーがサイトを訪れたときに、目当ての商品を速やかに探して購入できるように、言語や表示通貨、使いやすさを整えることが重要です。

おもな対応ポイントは以下の通りです。

• 商品ページの多言語対応
• 現地通貨の価格表記
• 配送や返品ポリシーの明示　など

また、翻訳の精度や、文化の違いに配慮した表現になっているかを確認することも重要です。機械翻訳だけに頼らず、誤訳や不自然な表現がないかチェックすることで、購入者との信頼関係を築けます。

BASEの「かんたん海外販売」では、海外からのアクセスがあった場合に自動で海外仕様のショッピングカートに切り替えてくれるため、初心者でも安心して活用できます。

さらに、「かんたん海外販売」なら、BASEの提携先が海外の問い合わせ対応やトラブル対応を代行してくれるので、英語をはじめとする外国語が苦手な人でも、スムーズに越境ECをはじめられます。

配送方法を確保する

越境ECでは、商品をどの配送手段で送るかを事前に決めておく必要があります。

日本郵便のEMSや航空便、DHL・FedExなどの国際配送サービス（クーリエ）、またはBASEのように海外配送対応を委託できるサービスを活用する方法があります。

それぞれ料金や配送期間、追跡機能の有無、関税の取り扱いが異なるため、販売価格やサービス内容に応じて最適な方法を選びましょう。

BASEの「かんたん海外販売」では、海外発送はBASEの提携企業が代行するため、配送会社との直接契約や、荷物ごとに料金を比較して依頼先を検討する手間が必要ありません。個人で直接契約するよりもコストを抑えられるのも大きな魅力です。

個人で越境ECを成功させるコツ

越境ECは個人でもはじめられますが、継続して成果を出すには、運用の工夫が欠かせません。ここでは、個人が無理なく越境ECを続けていくためのコツを紹介します。

小さくはじめて効果検証を繰り返す

初めての越境ECでは、最初から多くの商品や複数の国をターゲットにするのではなく、できるだけ小さくはじめて反応を見ながら調整していくのがおすすめです。

たとえば、1〜2品を特定の国向けに出品し、SNSの反応や販売データをもとに改善を重ねます。売れ行きや問い合わせ内容からニーズや不明点を把握できるため、改善の方向性が明確になるでしょう。

「どの国で何が売れるのか」「どんな説明文がわかりやすいのか」「どの配送方法が好まれるのか」など、小さな検証を繰り返すことで、越境ECを安定的に運用できます。

SNSを活用してブランド・商品を伝える

海外ユーザーに自分の商品やブランドを知ってもらうには、SNSの活用が効果的です。とくにInstagramやTikTokは、ビジュアル中心のSNSとして国境を超えて拡散されやすく、個人のブランド発信にも向いています。

たとえば「#madeinjapan」や「#kawaiigoods」など、海外ユーザーが検索するハッシュタグを活用すれば、日本製品への関心が高い層にリーチできます。

言語を切り替えて投稿する、現地のトレンドや行事に合わせた投稿を行うなどの工夫も、フォロワーの共感を得るのに有効です。

SNSのフォロワーはそのまま見込み顧客になるため、日々の情報発信が販売にもつながっていきます。

日常業務を仕組み化して負担を減らす

越境ECでは、受注・発送・翻訳・顧客対応など、国内販売よりもやるべき業務が多くなります。すべてを手作業で行うと、作業負担が増えて本業やプライベートに支障をきたすおそれがあります。

たとえば、発送業務は配送ラベルの自動作成機能を使ったり、対応メッセージはテンプレート化したり、日常業務を仕組み化することが重要です。さらに、翻訳や問い合わせ対応などが難しい場合は、代行サービスを利用するのも一つの方法です。

BASEの「かんたん海外販売」のように、海外販売に必要な機能がまとめて利用できるサービスを活用することで、個人でも無理なく運用できる体制が整います。

個人の越境ECならBASEがおすすめ！

個人で越境ECをはじめる場合、配送や関税、言語対応など多くの業務を一人で抱えることになりがちなので、複雑な手続きをサポートしてくれるプラットフォームを選ぶことが成功のポイントです。BASEの「かんたん海外販売」なら、こうした個人の課題をまとめて解決できます。

たとえば、海外の購入者が商品を購入する際、自動で海外仕様のショッピングカートが表示されるほか、現地通貨での決済にも対応しています。決済方法や配送、関税の処理なども一括で管理され、販売者が個別に手配する必要はありません。

さらに、送料や手数料は、個人で送付するよりも安く設定されているケースが多く、コスト面でも利点があります。

個人事業主や副業レベルで越境ECをはじめたい方にとって、BASEはもっともハードルの低い選択肢の一つといえるでしょう。

BASE「かんたん海外販売」の導入事例

BASEに出店しているショップ「LATUA STELLA」のオーナー・松島かほりさんは、国内売上の安定期に入り、次の成長ステージとして海外展開に注目。海外向けのInstagram広告を試したところ、シンガポールや台湾などの地域から反響があり、海外ファンの存在を実感したといいます。

ですが当時は、海外ユーザー向けの決済手段が限られており、購入まで進まないケースも少なくありませんでした。

そこで松島さんは、BASEの「かんたん海外販売」を活用。導入後には売上が一気に伸び、もっとも反応の良かった地域では以前の5倍近くの売上を記録しました。

広告配信と購入導線の整備をセットで進めたことで、売上に直結する結果が得られたと語っています。

個人の越境ECに関するよくある質問（Q&A）

個人が越境ECをはじめる際によくある質問にお答えします。越境ECをより詳しく知りたい人や、プラットフォーム選びに悩んでいる人は、参考にしてください。

越境ECでの売れ筋商品は？

日本製の化粧品・美容家電、ブランド時計やバッグ、サプリメント、インスタントラーメン等の食品、アニメ関連グッズなどが越境ECで人気です。また、日本の作家のハンドメイドも海外で人気があります。

越境ECは非課税になる？

越境ECで日本から海外へ商品を発送する場合、基本的には消費税が非課税、つまり免税扱いになります。これは「輸出取引」に該当するためで、国内の消費にはあたらないからです。

ただし、免税の適用には一定の条件があり、たとえば「輸出許可書」「船荷証券」「国際郵便物の控え」など、輸出が事実であることを証明する書類の保存が必要です。また、購入者が居住する国・地域によっては、商品が現地に到着した際に関税や輸入税が課せられる場合もあります。

このような費用は基本的に購入者が負担することになりますが、あらかじめ商品ページに記載しておかないとトラブルの原因になることもあるため、注意しましょう。

個人におすすめの越境ECプラットフォームは？

個人が越境ECをはじめる際にプラットフォームを選ぶ基準として、翻訳・決済・配送など「海外販売に必要な要素をどれだけカバーできるか」が重要です。

たとえば、Shopifyのように機能が豊富でカスタマイズ性が高いサービスもありますが、外部アプリの追加が前提となっている場合も多く、初心者にとっては設定や運用が複雑です。

その点、BASEは個人事業主や副業レベルでも扱いやすいのが特徴です。とくに「かんたん海外販売」機能を利用すれば、海外決済・自動翻訳・国際配送まで一貫してサポートされるため、初めての越境ECでも安心してはじめられます。

初期費用・月額費用がかからず、商品が売れたときのみ手数料が発生する仕組みも、低リスクではじめたい個人にとって魅力的です。

越境ECでトラブルが起きた場合はどう対応すればいい？

越境ECでは、国内販売に比べてトラブルが発生しやすい傾向があります。

たとえば、配送遅延や紛失、現地の関税トラブル、文化や言語の違いによるクレーム、返品・返金対応などが発生する可能性もゼロではありません。

このようなトラブルすべてに個人で対応するのは現実的に難しいため、事前に「返品不可」や「関税・送料は購入者負担」といった条件を明示し、トラブルを未然に防ぐことが重要です。

また、個人での対応に限界を感じる場合は、翻訳対応や顧客対応を外部に委託したり、BASEの「かんたん海外販売」のように配送から問い合わせ対応までを簡略化できるサービスを活用したりすることで、負担を大幅に軽減できます。 

まとめ

個人でも越境ECははじめられますが、言語対応や国際配送、関税やトラブル対応など、海外販売ならではの負担が発生します。すべてを自力で対応しようとすると、時間やコストの面で継続が難しくなるケースも少なくありません。

そのため、個人や小規模事業者が越境ECを行う場合は、できるだけ手間とリスクを抑えられる仕組みを選ぶことが重要です。

BASEの「かんたん海外販売」は、海外向け販売に必要な手続きや対応をまとめて任せることが可能。商品が売れたときのみ手数料が発生する仕組みなので、個人でも無理なく越境ECに挑戦できます。

「海外からの反応はあるが、越境ECは難しそう」と感じている方こそ、まずはBASEの海外販売機能を活用して、越境ECをはじめてみてはいかがでしょうか。