個人でパン販売をはじめる際に必要な資格・許可は？販売方法から開業の流れ・成功のコツまで解説

自宅や工房で焼いたパンを販売したいと思ったとき、「販売に必要な許可は？」「オンライン販売でも食品表示は必要？」など、さまざまなお悩みを抱えている方も多いでしょう。パン販売は、販売方法やパンの種類によって必要な許可や実務が変わるため、はじめる前に全体像を整理しておくことが大切です。

本記事では、個人でパンを販売する際に必要な資格・許可、販売方法ごとの特徴、開業までの流れ、成功のコツまでをわかりやすく解説します。

【この記事でわかること】

• 個人でパン販売をする際は、食品衛生責任者の設置をはじめ、場合によって菓子製造業許可、飲食店営業許可が必要になる
• 資格や許可以外にも、パンを販売するときは衛生管理や、包装したものを販売する場合は食品表示などが必要になる
• パン販売方法として、ネットショップは低コストで始めやすく、イベント販売は直接販売できる。販売方法ごとの特徴を比較し、自分に合った方法を決めることが重要

個人でのパン販売には資格・許可が必要

パンを含む食品を扱う場合は、個人であっても資格や営業許可の取得が必要になります。販売方法によって必要な許可の種類が変わるため、「どのスタイルで販売するのか」を最初に決めておくことが重要です。

ここでは、販売形態ごとに必要な資格・許可を整理し、それぞれのポイントを解説します。

販売方法	食品衛生責任者	菓子製造業許可	飲食店営業許可
対面販売（テイクアウトのみ）	必要	必要	必要 ＊調理パンやイートインを行う場合に必要
対面販売（イートイン可）	必要	必要	必要
ネット販売	必要	必要	不要

食品衛生責任者

パン販売を行う施設では、必ず「食品衛生責任者」を1名おく必要があります。これは営業者本人が担当することも可能で、従業員がいる場合はその中から1名を選任する形でも問題ありません。食品を安全に取り扱うための責任者として、衛生管理の基準を守る役割を担います。

資格の取得方法は比較的シンプルで、各自治体や食品衛生協会が実施する講習会を受講することで取得できます。

調理師や製菓衛生師などの資格を持っている場合は講習が免除されることもありますが、そうでない場合でも1日程度の講習で取得できるため、ハードルはそれほど高くありません。

参考：営業規制（営業許可、営業届出）に関する情報｜厚生労働省

菓子製造業許可

パンを製造して販売する場合、基本となる営業許可が「菓子製造業許可」です。食パンや菓子パン、焼成済みのパン、サンドイッチを販売する場合は、この許可が必要です。

販売用のパンを自宅のキッチンで製造することはできず、基準を満たした専用の製造施設が必要になります。

許可取得までの流れとしては、まず管轄の保健所に相談し、施設の図面をもとに基準を満たしているか確認します。その後、実際に設備を整えたうえで申請を行い、検査を経て許可が下りるという手順が一般的です。

手洗い設備や作業スペースの区分、衛生的な動線など、細かな基準が定められているため、保健所への事前相談が非常に重要になります。

パン販売を本格的に行う場合、菓子製造業許可は必須であるため、余裕を持ったスケジュールで準備を進めることが大切です。

参考：営業許可業種の解説｜厚生労働省

飲食店営業許可

実店舗でパンを販売する場合は、「飲食店営業許可」が必要なケースがあります。特に、店内で飲食できるスペースを設ける場合は飲食店営業許可が必要だと考えてください。

菓子製造業許可との違いは、飲食店営業許可は「その場で調理・提供する行為」に関わる許可である点です。例えば、パンに具材を挟んで提供する、温めて提供するなどの行為がある場合は、この飲食店営業許可が必要になる可能性があります。

なお、具体的な要件は自治体によって細かく異なるため、「どこまでが菓子製造業で対応できるか」「飲食店営業許可が必要になるか」は、事前に保健所へ確認することが重要です。

参考：営業許可業種の解説｜厚生労働省

場合によっては別の許可が必要なことも

パン販売の基本は「菓子製造業許可」ですが、取り扱う商品によっては別の許可が必要になるケースもあります。

例えば、アイスクリームやジェラートなどをあわせて販売する場合は「アイスクリーム類製造業許可」が必要になります。パンと一緒に冷たいデザートを提供する場合は、追加で確認しておきたいポイントです。

また、パンや焼き菓子を冷凍食品として販売する場合は「冷凍業許可」が必要になる場合があります。ただし、自身で製造した商品を発送のために一時的に冷凍するだけであれば、菓子製造業許可の範囲で対応できるケースもあります。

このあたりは、店頭販売なのか、ネット販売なのか、また常温・冷蔵・冷凍のどの状態で配送するのかによって判断が分かれるため、事前に確認しておくことが重要です。

参考：乳等の規制について①｜厚生労働省

営業許可業種の解説｜厚生労働省

個人でパンを販売する場合も衛生管理や表示が必須

個人事業としてパン販売を行う場合、日々の衛生管理や食品表示への対応も欠かせません。ここでは、衛生管理観点での実務面のポイントを解説します。

食品衛生法に基づくHACCPに沿った衛生管理

2021年6月から、すべての食品事業者に対してHACCPに沿った衛生管理が義務化されました。個人でパン販売を行う場合でも例外ではなく、小規模事業者向けの「HACCPの考え方を取り入れた衛生管理」に対応する必要があります。

具体的には、以下のポイントを整理し、「衛生管理計画」としてまとめ、実施状況を記録として残すことが求められます。

• 原材料の管理
• 製造工程ごとの衛生管理
• 温度管理
• 清掃・消毒の実施　など

難しく感じるかもしれませんが、パン製造に特化した手引書も公開されており、それに沿って対応することで実務に落とし込みやすくなっています。

許可取得後の運営をスムーズに行うためにも、開業前から衛生管理の流れを理解しておくことが大切です。

参考：HACCP（ハサップ）の考え方を取り入れたパン類の製造における食品衛生管理の手引書｜厚生労働省

食品表示ラベル記載事項

パンを包装して販売する場合やネット販売を行う場合は、食品表示法に基づいたラベル表示が義務付けられています。表示内容は細かく定められており、誤りがあると販売トラブルや行政指導の対象になることもあるため注意が必要です。

主な表示項目は以下の通りです。

名称・原材料名	使用した原材料は重量の多い順に記載し、添加物は区別して表示します。
内容量	食パンであれば「1斤」、ロールパンなら「5個」など、個数表示が一般的です。なお、食パンは「1斤＝340g以上」という目安があるため、自分の商品に合わせて確認しておきます。
アレルゲン表示	小麦・卵・乳などの特定原材料は必ず表示が必要です。くるみは2025年4月から表示が義務化されました。
期限表示	焼き立てで短期間消費を想定する場合は「消費期限」、冷凍保存を前提とする場合は「賞味期限」と使い分けます。
保存方法・製造者	「直射日光を避ける」「冷凍保存」などの保存条件と合わせて、製造者情報も明記します。

これらの表示は、購入者が安心して商品を選ぶための重要な情報です。正確かつわかりやすく記載することで、信頼性の向上にもつながります。

参考：食品表示法等（法令及び一元化情報）｜消費者庁

食品表示基準について｜消費者庁

個人でできるパンの販売方法

販売方法	初期費用の目安	メリット	デメリット
テイクアウトのみの実店舗	300万〜800万円程度	・地域客をつかみやすい ・回転率が高い	物件・設備費が重くなりがち
カフェ併設の実店舗	500万〜1,000万円以上	・客単価を上げやすい ・滞在という付加価値がある	許可取得・運営負担・費用が増える
イベント・マルシェ	1回の出店あたり数千円〜数万円程度	・直接顧客の反応を見やすい ・認知度の向上を見込める	出店準備・当日稼働が必要
（ネット販売） パン専門のオンライン販売プラットフォーム	初期費用0円〜、販売手数料型が中心	集客しやすい	ブランドを育てにくい
（ネット販売） 独立型ネットショップ	0円〜数万円程度	・ブランドを育てやすい ・SNS連携しやすい	自力での集客が必要

パンをどのように売るかによって、必要な費用や運営負担、売上の伸ばし方が大きく変わります。実店舗で地域に根付く方法もあれば、ネット販売で全国に届ける方法もあり、それぞれにメリット・デメリットがあります。

ここでは代表的な販売方法を比較しながら、選ぶポイントを整理します。

テイクアウトのみの実店舗

テイクアウト専門のパン販売は、イートインスペースを設けない分、店舗設計やオペレーションをシンプルにできるのが特徴です。

焼き上がり時間に合わせた販売や、回転率を重視した運営がしやすく、地域密着型のビジネスとして展開しやすい点が強みです。住宅街や駅近など立地の影響は大きいものの、リピーターを獲得しやすく、安定した売上につながる可能性があります。

一方で、物件取得費や設備投資など初期費用は比較的大きくなります。製造・販売動線の設計や、仕込み量と販売量のバランスも重要です。運営を安定させるには、日々の来店数や売れ筋商品の把握が欠かせません。

自宅工房型

自宅の一部を工房や販売スペースとして活用する方法は、初期費用を抑えながらパン販売を始めたい人に向いています。家賃負担が増えないため、スモールスタートしやすいのが最大のメリットです。

一方で、住宅部分との明確な区分や、保健所の施設基準を満たす必要があり、導線設計や設備の整備手間がかかります。保健所への事前相談が必須です。

また、近隣への配慮や営業日・時間の制限など、住宅地ならではの条件も考慮する必要があります。

小型路面店型

小型の路面店は、テイクアウト専門のパン屋としてスタンダードな形です。人通りのある立地への出店で、新規顧客とリピーターの両方を狙いやすくなります。

店頭での香りや焼きたての訴求ができる点も強みで、視覚・嗅覚にうったえる販売が可能です。

初期投資は必要になりますが、売上の見込みが比較的立てやすいでしょう。商品ラインナップや焼成スケジュールを工夫することで、売上最大化も狙えます。

キッチンカー

キッチンカーは、移動販売形式でパンを販売できるスタイルです。固定店舗を持たないため、出店場所を変えながら販売できる柔軟性があり、イベントやオフィス街、観光地などで展開できるのが特徴です。

初期費用として車両購入や車の改装費が必要になるものの、物件を借りて店舗運営するケースに比べると費用を抑えられる可能性が高いでしょう。

ただし移動販売の場合、天候や出店場所の条件に売上が左右されやすく、安定するには工夫が必要です。調理スペースの制約もあるため、メニュー構成や仕込み体制を事前に設計しておくことが重要になります。

キッチンカーも含めた対面販売をスムーズに行うには、オペレーションの効率化が欠かせません。

たとえば、ネットショップ作成サービスBASEの「テイクアウト App」を活用すれば、事前予約と決済をオンラインで完結させることができます。あらかじめ注文を受けることで、焼き上がり時間に合わせて効率よく製造できるだけでなく、店頭での金銭授受の手間も省けます。少人数での運営や限られたスペースでの販売をサポートします。

カフェ併設の実店舗

カフェ併設型は、パン販売に加えてドリンクやイートインスペースを提供でき、客単価を高められます。滞在時間を含めた体験を提供できるため、ブランド価値を高めやすく、ファンづくりにもつながります。焼きたてパンとコーヒーの組み合わせなど、付加価値をつけた販売ができるのが魅力です。

一方で、飲食店営業許可の取得や接客オペレーションの構築、席数管理など、運営負担は増えます。人員や設備も必要になるため、テイクアウト専門よりも必要な準備が多く、初期費用も高額になりやすい点に注意が必要です。

ベーカリーカフェ型

ベーカリーカフェは、焼きたてパンとドリンクをその場で楽しんでもらうスタイルです。

お店に滞在する価値も提供できるため、客単価の向上が期待できます。空間づくりや内装デザインもブランドの一部となり、SNSでの拡散にもつながりやすいのが特徴です。

ただし、席数や回転率、ピーク時間のオペレーションなど、飲食店としての運営が求められます。パンの製造と接客を両立する必要があるため、スタッフ体制や導線設計も重要になります。

シェアキッチン＋イートイン型

シェアキッチンを活用したスタイルは、初期費用を抑えながら実店舗販売を試せる方法です。間借り営業や曜日限定営業など、柔軟な運営が可能で、商品テストや商圏の確認にも適しています。

一方で、利用時間や設備に制約がある場合も多く、長期的な運営には向かないケースもあります。契約内容や許可範囲を事前に確認し、どこまでの販売が可能かを把握しておくことが重要です。

イベント・マルシェ

イベントやマルシェでの販売は、新規顧客との接点づくりに強い方法です。

短期間で多くの人に商品を届けられ、人気商品や売れ筋をその場で確認できるため、マーケティングの場としても活用できます。オンライン販売や店舗運営前のテストとしても有効です。

また、「道の駅」などの施設での販売も選択肢のひとつです。地域の来訪者に向けて販売できるため、観光需要と結びつけた展開がしやすいのが特徴です。

一方で、出店準備や当日の人手確保が必要で、継続的な販売基盤としてはネット販売などと組み合わせるのが現実的です。

パンのフェス

パンのフェスは、全国の人気パン店が集まる大規模イベントとして知られており、認知拡大や新規ファン獲得に向いています。多くの来場者に商品を直接届けられるため、ブランドの魅力を短期間で広げることが可能です。

ただし、人気イベントほど出店条件や審査がある場合も多く、事前準備や在庫計画が重要になります。販売だけでなく、見せ方やブランディングも意識する必要があります。

地域密着型のパンイベント

地域で開催されるパンイベントは、地元客との接点を増やす機会として活用できます。たとえば「世田谷パン祭り」のようなイベントでは、地域のパン好きが集まりやすく、リピーター獲得につながる可能性があります。

大規模イベントに比べて出店ハードルが低い場合もあり、初めてのイベント出店にも向いています。地域性を活かした商品展開や価格設定がポイントになります。

パン専門のオンライン販売プラットフォーム

パンに特化したオンライン販売サービスを活用することで、すでにパン好きが集まっている市場に出品できるのが特徴です。ゼロから集客する必要がないため、販売のハードルを下げやすく、オンライン販売に慣れていない場合でも始めやすい方法です。

一方で、販売条件や価格設定に制約がある場合もあり、自分のブランドをどこまで前面に出せるかはサービスによって異なります。

ぱん結び

冷凍パンのオンライン販売サービスとして展開されており、全国のパンを届ける仕組みが整っています。冷凍配送との相性を考えた商品設計がしやすく、遠方の顧客にも販売できる点が魅力です。ただし、出品者は公募されていないため、利用できるのは実店舗などで一定の販売実績があるショップに限られるようです。

rebake

品質に問題はないものの閉店まで残ってしまった「ロスパン」を中心に扱う、パンのオンライン販売プラットフォームです。1,500店舗以上のショップが出品していて、収益の一部は環境保護団体に寄付されています。rebakeを利用することで売上の確保はもちろん、フードロス対策をはじめSDGsの取り組みに関われるのが魅力です。

独立型ネットショップ

独立型ネットショップは、ネット上の自分のお店でパンを販売できる方法です。ネットショップ上で、ブランドの世界観やストーリーを訴求できるため、ファンがつきやすいのが大きな特徴です。冷凍パンや定期便とも相性が良く、継続的な売上基盤を作りやすい販路といえます。

BASE

BASEは、初期費用・月額費用無料でネットショップを開設できるサービスです。

Instagramと連携できる「Instagram販売 App」や「YouTube & Google連携 App」、「TikTok Shop連携 App」などにより、SNSと組み合わせた集客導線を作りやすいのが特徴です。

また、標準搭載されている「BASEかんたん発送」は冷凍パン販売に必須のクール便に対応しています。そのうえ、商品ごとに最適な配送コストを設定できる「送料詳細設定 App」を活用すれば、利益を守りながらネットショップを運営可能です。

さらに、在庫ロスを防ぐ「予約販売 App」や、店頭での受け渡しを実現する「テイクアウト App」、固定の売上を確保しやすい「定期便 App」など、安定した在庫管理が難しいパン販売に役立つ機能も豊富です。スモールスタートでブランドを育てたい個人にとって、使いやすい選択肢です。

Shopify

Shopifyは、オンライン販売だけでなく、対面販売を含めた複数の販売方法を一括で管理できるプラットフォームです。機能の自由度が高く、本格的に事業を拡大したい場合に向いています。

月額費用はかかりますが、カスタマイズ性や拡張性に優れており、事業の成長を前提とした設計がしやすい点が魅力です。将来的に規模を拡大したい場合の選択肢として検討できます。

個人でパン屋を開業する流れ

パン屋を開業するには、資格や許可の取得だけでなく、商品設計や仕入れ、販売導線の構築など複数の準備が必要です。ここでは、パン屋を開業する基本的な流れについて解説します。

コンセプトや商品を決め、ショップを開設準備をはじめる

パン屋を開業する際は、まず「誰に、どんなパンを届けるのか」というコンセプト設計が重要になります。

たとえば、ファミリー層向けなのか、単身者向けなのか、ギフト需要を狙うのかによって、価格帯や商品サイズ、販売方法の最適解は異なります。ターゲット設定は欠かせません。

また、毎日食べられる食事パンを中心にするのか、見た目にこだわった菓子パンでSNS集客を狙うのかによって、必要な設備や販売方法などは大きく変わります。

開業後に方向性がぶれると設備や販促への投資が無駄になりやすいため、初期段階でコンセプトと商品構成を固めておくことが、長く続けるた秘訣です。

そのうえで、実店舗やキッチンカー、オンライン販売などの販売方法を決めて、ショップの開設に向けて準備しましょう。どの方法でも、営業許可を得るために生産設備を整備する必要があるため、計画的に進めることが大切です。

材料の仕入れルートを確保する

パン作りに欠かせない小麦粉や酵母、バターなどの材料は、価格が変動しやすいのが懸念点です。そのため、安さや品質などの観点だけで選ぶのではなく、安定供給できるかどうかも含めて仕入れ先を選ぶことが重要です。

材料の欠品や価格高騰が発生すると売上に影響が出るため、複数の仕入れルートを確保しておくとリスクを分散できます。

また、業務用卸や製菓材料専門店を活用することで、コストを抑えつつ安定供給を実現しやすくなります。

継続的な売上を支えるため、仕入先は十分に検討し、リスクを減らして運営できるようにしましょうす。

包装資材を用意する

袋やシール、箱などのパンの包装資材は、見た目と衛生面の両方に配慮したものを選びます。オンライン販売を行う場合は冷凍発送用の資材や緩衝材なども必要です。

パンの包装によって、ブランドイメージを演出することも可能です。ロゴ入りシールや統一感のあるデザインを取り入れれば、パンを食べる前の体験をより特別なものにし、ブランド感を印象づけられます。

また、ネット販売や、実店舗でもサンドイッチのように包装した状態で陳列する商品の場合は、食品表示ラベルの貼付や保存方法の明記、賞味期限の設定なども必須です。

販売方法に応じて必要な資材を整理し、機能性とデザイン性の両面から準備することが重要です。

商品価格を決める

商品価格は、材料費はもちろん、人件費、光熱費、包材費、送料、ネットショップなどのプラットフォーム利用にかかる手数料などをすべて含めた総コストをもとに設定する必要があります。まずは1商品ごとにかかるコストを洗い出し、そこに作業時間や利益分を加味して価格を決めましょう。

特にネット販売を行う場合は、商品のサイズや配送形態（常温・冷蔵・冷凍）によって送料が大きく変動します。たとえば、BASEの「送料詳細設定 App」を活用すれば、食パンのような大きな商品は宅配便、小さな焼き菓子セットはコンパクト便など、利用する配送方法に応じた最適な送料を設定することが可能です。 これにより、配送コストによる利益の圧迫を防ぎ、正確な価格設計ができるようになります。

また、安さだけで勝負すると継続が難しくなるため、近隣の競合価格や市場相場を確認しつつ、適正な利益を確保できる価格を設定するが重要です。素材へのこだわりや製法、ストーリーなどの付加価値を伝え、「価格以上の価値」を感じてもらえる設計を意識しましょう。

セット販売や定期便を取り入れるなど、客単価を引き上げる工夫も有効です。BASEの「定期便 App」を活用すると、1週間〜3ヶ月ごとのサイクルでパンを販売できます。定期便の継続回数も3回から選べるので、「まずは試しに数回だけ」という顧客にも利用してもらいやすいのが強みです。

SNSなどで集客する

開業後の売上を左右する大きな要素が集客です。特にパンは、見た目や断面、焼き色などの視覚的な魅力も比較的強いため、SNSとの相性は良いと言えます。

写真や動画で魅力を伝えつつ、食感や香りを想像させる説明文を組み合わせることで、購買意欲を高めましょう。

一般的には、SNSで認知を広げたあと、店舗やネットショップへ誘導する流れが主流です。BASEのネットショップを利用している場合、「Instagram販売 App」や「YouTube & Google連携 App」、「TikTok Shop連携 App」を活用すれば、投稿から購入までの導線をスムーズに設計できます。

個人のパン販売で成功するコツ

個人でパン販売を続けていくためには、顧客との関係づくりや複数の販売方法の導入、見せ方の工夫なども重要になります。ここでは、個人のパン販売を長く続けていくためのコツを紹介します。

顧客とのコミュニケーションを重視

個人のパン屋の強みは、大手チェーンにはない「人のあたたかさ」を伝えられることです。SNSのコメントやメッセージ、店頭での会話などを通じて顧客との距離を縮めることで、リピーターにつながりやすくなります。顔が見える関係性は信頼感を生み、価格競争に巻き込まれにくくなるというメリットもあります。

また、お店のコンセプトや素材へのこだわり、季節限定商品の背景などを発信することで、商品ができるまでのストーリーを価値として伝えることができます。焼き上がり時間などの情報発信も、得意客に喜ばれます。継続的な発信と丁寧なコミュニケーションが、長く選ばれるブランドづくりにつながります。

複数の販売方法を併用

売上を安定させるためには、複数の販売方法を組み合わせることが重要です。

たとえば、イベント出店や店頭販売だけに依存すると天候などの影響を受けやすく、売上が不安定になりがちです。そのため、ネットショップやポップアップショップなどを組み合わせることで、安定した注文が入る仕組みを構築することが有効です。

特に定期便はリピーターを増やしやすく、安定した収益源になります。単発の売上だけでなく、「毎月売れる仕組み」を意識することで、経営の安定性を高めることができます。

見た目やパッケージにもこだわる

パンは味だけでなく、見た目やパッケージの印象が購買に大きく影響します。写真映えするビジュアルや、思わず手に取りたくなるパッケージは、SNSでの拡散や口コミにもつながりやすくなります。

たとえば、統一感のあるブランドロゴやカラー、ギフトにも使える箱などを用意すれば、お店の世界観を表現できます。できるだけ見栄えの良い商品写真を用意し、オンライン販売でも魅力を伝えましょう。

見た目へのこだわりは、売上を左右する重要な要素です。

個人でパンを販売するショップの事例

個人でパン販売を始めるときは、実際に運営しているショップの事例を見ることで、販売方法や見せ方、ブランドづくりのヒントを得やすくなります。

オンラインでベーグルを販売している「いもこめ」は、「米粉」と「地元の素材」にこだわった独自性のある商品展開が特徴的なショップです。「小麦・卵・乳製品不使用」などアレルギーに配慮した商品づくりにこだわっており、素材選びの背景やコンセプトを丁寧に言語化しています。

「どんな素材を使い、誰に届けているのか」を明確に打ち出すことで、ブランドへの信頼を築いています。

店舗の空気感を直接伝えられないオンライン販売だからこそ、写真と言葉を尽くして「このお店で買う理由」をつくることがポイントです。

個人でのパン販売に関するよくある質問（FAQ）

ここでは、開業前に個人でのパン販売に関するよくある質問についてわかりやすく回答します。

自宅で作ったパンを販売するにはどうしたらいいですか？

自宅の家庭用キッチンで作ったパンは、原則として販売できません。

販売を行うには、保健所の基準を満たした設備を用意し、営業許可を取得する必要があります。加えて、食品衛生責任者の設置やHACCPに沿った衛生管理、食品表示への対応必要です。

参考：営業許可・届出の概要｜「食品衛生の窓」東京都保健医療局

パン屋を個人経営する場合の年収はどのくらいですか？

個人経営のパン屋の年収は、立地や販売方法、客単価などによって大きく異なりますが、350万円前後が目安とされます。ただし、ネットショップや定期便を組み合わせるなど工夫次第で、それ以上を目指すことも可能です。

一方で、原価や人件費、廃棄ロスの影響も大きく、売上があっても利益が残りにくいケースもあります。特に店舗販売では廃棄、ネットショップでは送料や梱包費が負担になりやすいため、安定した利益を残せる仕組みづくりが重要です。

参考：パン製造、パン職人｜厚生労働省

パン教室で作ったパンの持ち帰りには許可が必要ですか？

パン教室で作ったパンを持ち帰るのに、原則許可は必要ありません。ただし、余ったパンの販売や注文制での提供など、パン単体の販売を前提としている場合は、食品の製造販売とみなされる可能性があるため、事前に保健所へ確認しておくと安心です。

仕入れたパンを販売するのに必要な許可はありますか？

仕入れたパンをそのまま販売する場合、製造業の許可は不要です。

切り分けや温め直し、具材の追加などの加工や、再包装を行う場合は、別の営業許可が必要になる可能性があります。また、再包装やネット販売を行う場合は、食品表示や保存管理の責任も発生します。自治体によって必要な対応が変わるため、不明点は保健所へ相談するのがおすすめです。

参考：営業規制（営業許可、営業届出）に関する情報｜厚生労働省

営業許可・届出の概要｜東京都福祉保健局

まとめ

必要な資格や許可を取得し、HACCP対応、食品表示などのポイントを押さえれば、個人でのパン販売も可能です。テイクアウト、カフェ併設、イベント、オンライン販売など自分に合う販売方法ではじめてみましょう。

販売方法ごとに必要な準備や運営負担は異なるため、「自分がどんなスタイルで続けたいか」をまず整理してみてください。

自分のパンをブランドとして育てながら安定的に販売していきたいなら、独立型ネットショップの活用がおすすめです。なかでもBASEは、初期費用・月額費用無料ではじめやすく、パン販売に欠かせない実務機能も充実しています。

事前予約・決済で店頭での受け渡しをスムーズにする「テイクアウト App」、限定販売やロスを減らすための「予約販売 App」やサブスクリプション販売に「定期便 App」など。「Instagram販売 App」、「YouTube & Google連携 App」、「TikTok Shop連携 App」などSNS集客に便利な連携機能も揃っています。

小さくはじめて、自分のペースでパン販売を育てたい方は、BASEを活用したネットショップ運営をぜひ検討してみてください。